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省エネ業界で使用される用語を説明しています。
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アイドリングストップ
信号待ちや渋滞、荷物の上げ下ろし等の自動車の停車時に、自動車のエンジンを停止させておくこと。エネルギー消費量の削減や、それに伴う環境汚染物質を抑制出来る。「半自動式」と「全自動式」があり、半自動式で省エネルギーセンターが全国(3,719km)を走行実験した結果、平均 5.8% の省エネ効果が得られている(都市部では 13.4%)、全自動式の場合、この2倍近い効果が得られるものと期待されている。また、全自動式の車両には購入費用の一部を補助する国の支援制度がある。ここで「半自動式」とは、ドライバーがシフトレバーやボタンスイッチを操作するもの、「自動式」とは、通常のアクセル/ブレーキ操作によって自動的に行われるもの。
アジェンダ21
1992年6月の地球サミットで採択された環境保全の為の行動計画。21世紀に向けて国際機関、世界各国、事業者及び国民などさまざまな立場の人々が取るべきものとして、40の分野、1,000以上の行動計画を収めたもの。
井戸水
地下から汲み上げる水で、水質は一般的に悪く、水処理を行う上では注意が必要である。特に鉄、マンガンなどが多く、そのまま井戸水を利用すると配管や通水設備へ様々な障害が起きる事があるので注意が必要である。呼び方は井水、地下水との呼び方がある。
インバーター
交流を一旦直流に変え、その直流を必要な周波数の交流に変えて出力する変換器。任意の周波数を発生できるので交流電動機の回転数制御に利用される。 圧縮機などが設計より低い条件で使われている場合、回転数の低下により性能を効率よく合わせることができ省エネの有力な方法である。家庭用エアコンなどに採用されている。
エアコンの冷房・暖房能力の定義
エアコンの冷房及び暖房能力は、JIS B 8615-1、JIS B 8615-2 に規定されている能力試験条件によっている。
(1)冷房能力(kW):外気温35℃、室内温度27℃とした場合の、室内からの単位時間当たりの除去熱量で表す。
(2)暖房能力(kW):外気温7℃、室内温度20℃とした場合の、室内への単位時間当たりの供給熱量で表す。
低温気候帯及び高温気候帯の地方に対 する条件は別途規定されている。
エアハンドリングユニット
エアハンドリングユニット(AHU)は、送風機、冷却コイル、加熱コイル、加湿器、エアフィルタなどで構成され、熱源から搬送される冷水または温水、蒸気を使用し、空気の冷却・除湿、加熱、加湿及び除じんを行う設備である。
エアフィルター
所定の浮遊粉じん量を維持するため、空気調和機、ビルマルチの室内機やファンコイルユニットなど随所に濾過式フィルターが用いられる。さらに、特殊な用 途、例えば病院での手術室などでは、電気集塵機が利用されることもある。濾過式の場合には、適切な期間毎に清掃、洗浄することが粉じん量の管理並びに省エ ネルギーに役立つ。
H I D ランプ
HIDランプは、高圧の金属蒸気中における放電による発光を利用した光源である。蛍光ランプのような低圧放電の光源に比べて、小型で大電力、高出力(高光束)が得られる。 HIDランプには水銀ランプ、メタルハライドランプ、高圧ナトリウムランプ等がある。
H f 蛍光灯
インバータを使用した高周波安定器により蛍光ランプを点灯する方式。蛍光ランプの点灯周波数を高くすると、商用周波数で点灯するよりもランプのエネルギー変換効率が向上するとともに、安定器も小型化できて省電力が達成できる。
液化石油ガス(LPG)
一般には、プロパンガスと呼ばれている。石油生産、石油精製または石油化学工業の過程で副生する炭化水素(プロパン、ブタン、プロピレン、ブテン等)を分 留して取り出し、常温常圧ではガス状のこれらの混合気体を加圧もしくは冷却して液化したもの。家庭用、工業用、内燃機関用燃料、都市ガス原料として使用さ れている。
エコマーク
エコマーク制度は(財)日本環境協会が実施している制度で、環境保全に役立つと認められる商品に「エコマーク」をつけることにより、商品の環境的側面に関する情報を広く社会に提供し、消費者による商品の選択を促すことを目的としたものである。エコマークの対象となる商品は、その商品の製造、使用、廃棄などによる環境への負荷が相対的に少なく、その商品を利用することにより、環境保全に寄与する効果が大きいことが該当要件とされており、エコマークは「環境面からみたより良い商品」の選択を勧めるものである。
エネルギー管理員
省エネ法第8条で第一種特定事業者のうち、第一種指定事業者に該当するものは、その第一種エネルギー管理指定工場に対して、並びに同第18条の準用規定で第二種特定事業者はその第二種エネルギー管理指定工場*に対して、エネルギー管理員を選任することが義務付けられている。エネルギー管理員は
1.エネルギー管理士免状取得者、
2.エネルギー管理員新規講習修了者のいずれかより選任する。
2.のものを選任した場合には、事業者はそのものを3年に1回資質向上講習を受講させなければならない。
また第一種エネルギー管理指定工場でエネルギー管理員を2.より選任した場合には、中長期計画の作成に当たっては(外部の)エネルギー管理士の参画を求める必要がある。
エネルギー管理員の職務は法第11条及び施行規則第10条並びに法第18条の準用規定で、省エネに関してエネルギー消費設備の維持管理、エネルギー使用方法の改善及び監視、 定期報告書、法第87条第2項の報告を求められた場合の資料の作成が課せられている。
また、法第12条(及び同第18条の準用規定)でエネルギー管理員はその職務を忠実に遂行する義務があり、事業者はその意見を尊重する義務、従業員はその指示に従う義務がある。
なおエネルギー管理員新規講習を終了した者がエネルギー管理員ではない。事業者によりエネルギー管理員に選任されたもののみがエネルギー管理員である。
エネルギー管理企画推進者
平成22年度施行の改正省エネ法において、新たに選任が義務付けられた。役割は、エネルギー管理統括者の実務面からの補佐。
資格要件は、エネルギー管理講習修了者、又はエネルギー管理士の資格を有している者。
特定事業者又は特定連鎖化事業者で1名選任が必要。
エネルギー管理士
省エネ法に基づく国家資格。省エネ法第8条で第一種特定事業者のうち、第一種指定事業者に該当しないものは、その第一種エネルギー管理指定工場に対して、エネルギー管理士免状を保有しているものより、エネルギー管理者を選任することが義務付けられている。
エネルギー管理者
省エネ法第8条で第一種特定事業者のうち、第一種指定事業者に該当しないものは、その第一種エネルギー管理指定工場に対して、エネルギー管理者を選任することが義務付けられている。
エネルギー管理者の選任数は施行令で定められ、エネルギーの使用量によって異なる。
エネルギー管理者はエネルギー管理士免状取得者より選任する。
エネルギー管理者の職務は法第11条及び施行規則第10条で、省エネに関してエネルギー消費設備の維持管理、エネルギー使用方法の改善及び監視、 定期報告書、法第87条第2項の報告を求められた場合の資料の作成が課せられている。また、法第12条でエネルギー管理者はその職務を忠実に遂行する義務があり、事業者はその意見を尊重する義務、従業員はその指示に従う義務がある。
エネルギー管理指定工場等
省エネ法で、エネルギーの使用の合理化を特に推進する必要がある工場等として指定された工場等のことをいう。年間(年度)のエネルギーの使用量が、原油換算 3,000kL以上で第一種エネルギー管理指定工場等、1,500kL以上3,000kL未満で第二種エネルギー管理指定工場等に指定される(法第7条、第 17条)。エネルギー管理者・エネルギー管理員の選任などの義務が生じる。
エネルギー消費原単位
エネルギー使用量を、「生産数量又は建物床面積その他エネルギー使用量と密接な関係を持つ値」で除したものでエネルギー管理の指標となるもの。これは生産量や建物面積が増えればエネルギーの消費も増えるということを前提として指標としたものである。「生産数量又は建物床面積その他エネルギー使用量と密接な 関係を持つ値」は工場であれば作る製品の個数、重量など、建物であれば延床面積が採られることが多いがそれぞれの工場、事業場でそれにあった量を採用することが必要である。
工場全体の省エネルギー指標としてのエネルギー消費原単位は、全体のエネルギー量を全体の生産数量で除した数値となる。しかし多種類の製品を作る工場では工場全 体の生産数量を一つの数量で表すことはできない。工場全体の原単位でも、これを低減に向けて管理しようとすればその構成要素にさかのぼって解析することが必要で、結局は製品別・工程別の原単位を管理することになる。さらに燃料・電力・用水・圧空などエネルギーの種別あるいは用途別に原単位を把握して、これと 生産量・歩留まり・生産機械の性能との関連の解析が必要になる。
エネルギー使用合理化事業者支援事業
国の予算に基づきNEDOが提供する省エネルギープロジェクトに対する補助金事業。平成18年度で240億円に上り、もっとも高額である。省エネ改造工事を実施しようとするものはこの補助金に応募することができるが条件をクリアすれば支給されるのではなく、応募の案件の中で省エネ効果が高く、費用対効果が 優れているものがコンペで採択される。なお、省エネ法の中長期計画、または経団連環境自主行動計画に則ったもの、中小企業が申請する高性能工業炉、 ESCO事業、天然ガスコージェネの廃熱利用設備の導入には重点的に優遇される。補助金は設備費の1/3、工場間をまたがるものについては1/2(いずれ も最高5億円)と高額である。
エネルギー使用状況届出書
工場又は事業場を設置している者が、当該工場の前年度における燃料等の使用量又は電気の使用量が政令で定める数値以上であるとき、毎年4月末日までに各経 済産業局(経済産業大臣からの権限委任先)に提出を義務づけられた書類。但し、既にエネルギー管理指定工場として指定されており、その種別が変わらない限りは提出不要である(法7条、17条、令2条、6条、則4条、5条、様式第1、10)
エネルギー消費効率
特定機器ごとの判断基準に定められた方法によって測定・計算されたエネルギーの値。製造者又は輸入者は製造又は輸入した機器のエネルギー消費効率がそれぞれの機器について定める年度以降においては、機器の区分ごとに定めた目標値(基準エネルギー消費効率)を加重平均として超えてなければならない。基準エネルギー消費 効率はトップランナー方式を用いて決められている。
エネルギーの計量
燃料や電力などエネルギーの使用管理のために計量は必須である。「計量なくして管理なし」で、計量の目的は(取引用を別として)使用量を把握して各種の解析を施し省エネにつなぐことである。
そのためにはエネルギーの使用側との関連を持って計量する必要がある。
たとえば、ボイラ燃料と蒸気量の日量だけでなく同時に使用側の生産量や負荷変動のデータも把握して解析せねばならない。
また、工場やビル一括の計量だけでは 使用目的(使用先)が不明で解析できない。すなわち、いつ・どこで・何のために使ったかを把握できる計量が必要である。
計量値をオンラインデータとして管理しているケースもある。ある機械工場では工程別(建屋別)に電力デマンドを常時把握し、オンラインで社内ネットに載せている。各工程の担当部長 は所掌の工程が工場全体のピークを押し上げないように常に関心を持ってみているという(デマンドを配分・割当てしている)。
エネルギーの使用の合理化に関する法律
省エネ法と略す。1979年6月に制定された法律で、我国の省エネルギー対策を、産業、民生、運輸の各部門の特性に応じて強力に推進する為の基本的な法律である。具体的には工場(及び事業場に)係る措置等、輸送に係る措置、建築物に係る措置、機械器具に係る措置が定められている。輸送に係る措置には、貨物輸送事業者、これらを対象に、エネルギーの利用の合理化や使用の効率化など、総合的な省エネルギーの推進を目指したものである。最近では2008年5月 に、地球環境問題への国内対策の取り組み強化の観点から、(1) 企業単位のエネルギー管理の導入による企業全体のエネルギー管理の改善の促進、(2)業務部門への法の適用範囲の拡大(ビルの省エネ措置の強化)、(3)機械器具に係る措置としてトップランナー機器の内容の強化と対象機器の追加、(4)建築物に係る措置として住宅への適用範囲の拡大などの改正が行われた。省エネ法に関する法、政令、省令、告示その他は下記のホームページで見ることができる。
http://www.eccj.or.jp/law06/index.html#01
エネルギー費率
一 般にコスト中に占めるエネルギー費の比率でパーセントで表される。エネルギー費は購入エネルギーだけの意味で自家副産や2次的な生成エネルギー(たとえば ボイラからの蒸気)を含まない。エネルギー費率の高い業種では、省エネを積極的に推進することで、よりコスト低減に寄与できる。この数字はエネルギー単価 が高いときは大きくなるので、熱量単位での原単位とは若干異なる。またエネルギー費率では、低廉なエネルギーソースの選択という意味も含まれる。省エネルギーセンターの資料では、熱供給業・廃棄物処理業・水道業などはエネルギー費率が高い。製造業では、繊維・窯業土石・鉄鋼・繊維・紙パルプ・石油石炭などの素材産業が、エネルギー費率が高い。機械製造など加工業は比較的小さいといえる。
「エネルギー費率」という字句はまだ一般的とはいえないが、省エネへの関心度の指標(間接的ではあるが)といえる。
LED照明器具
発光ダイオード(LED)を光源に使用した照明器具。小型、長寿命であり白熱電球の代替として有効。
演色性
蛍光ランプのような人工光源に照らされている時と昼光に照らされているときでは物体の色彩の見え方が異なる。
このように光源の特性(分光分布)によって物体の色彩の見え方が変わる性質を演色性といい、〔演色性がよい〕とは物体固有の色彩が忠実に見えることをいう。
オンサイト発電
発電事業者がユーザーの敷地内に発電設備を設置し、電気や熱を供給する方式。
発電事業者が設備の設置から維持管理、燃料の供給等を一括して行う事業形態が多い。
温室効果
大気中の気体が地表面から放出される赤外線を吸収して、宇宙空間へ逃げる熱を地表面に戻すため気温が上昇する現象をいう。赤外線を吸収する気体には、主として水蒸気、二酸化炭素、メタン、一酸化窒素、ハイドロフルオロカーボン類、パーフルオロカーボン類、6フッ化硫黄などであるが、水蒸気以外のこれらのガスは、京都議定書で温室効果ガスとして排出を規制されている。近年は、人類のエネルギー消費量の拡大により二酸化炭素を中心とする温室効果ガスが増加しており、地球に温暖化の可能性が指摘されている。
温度効率
熱交換器の性能を表す指標の一つであり、次のように定義する。
・高温側流体の温度効率:ηh>=(Ti-Te)/(Ti-ti)
・低温側流体の温度効率:ηc=(te-ti)/(Ti-ti)
ここで、T、t:高温、低温流体温度、i:入口側、e:出口側
温度効率の使い方:
運転中の温度効率ηh、ηcが既知とすれば、高温流体入口又は低温流体入口のいずれかの温度がわずかに変動したときの出口温度を容易に求めることができる。
例えば、高温流体入口温度Ti→Ti' になれば、同出口温度Te→Te' となり、次式で計算される。
 Te'=Ti'-⊿T;⊿T=ηh×(Ti'-ti)

カーボン・ニュートラル
バイオマスを燃焼させる場合、化石燃料と同様に二酸化炭素を大気中に放出するが、
これは元来、光合成によって固定された炭素である。
そのため、総体でみると、二酸化炭素の放出量としては、変化はないので、これをカーボン・ニュートラル(排出炭素量中立)と呼ぶ。
回転数制御
遠心式流体機器(ポンプ、ブロワ・ファン等)には次のような特性がある。
 ・流量は回転数に比例する。
 ・全圧(揚程)は回転数の二乗に比例する。
 ・所要動力は回転数の三乗に比例する。
たとえば、流量を現状の80%に下げると、所要動力は約50%と大幅に低減する。回転数(流量)を変える方法には、
 ・電動機の極数を変える方法
 ・プーリーで回転数を変える方法
 ・インバーターで回転数を変える方法
等がある。前二者は、回転数が限定されている場合に有用である。インバーターは広範囲の回転数制御が可能で、大きな省エネ効果が得られるため盛んに採用されている。
なお、負荷の特性には低減トルク特性(ポンプ、ブロワ・ファン等)、定トルク特性(巻上機・コンベア等)、定出力特性(巻取機・巻戻機等)などがあるが、現在ではそれぞれに適合するインバータが利用可能となっている。
核燃料サイクル
天然ウランの採鉱から製錬、濃縮、成型加工、原子炉内での燃焼、使用済み燃料の再処理(減損ウランやプルトニウムなどを取り出し再び核燃料として再利用する)までの一連の核燃料の循環を言う。 可採年数
石油など地球上の埋蔵資源の量を表すために、現在の年間使用量を続ければあと何年使えるかを表す数値(単位:年)で、分子は埋蔵量・分母は年使用量である(R/P=Reserve/Productionで略記される)。埋蔵量は(石油等のエネルギー資源では)確認可採埋設量(現在の技術と経済性で利用可能な量)を用いる。したがって、技術の進歩で新たな発見があれば埋蔵量は増加し、また原油の価格が高くなれば経済性の向上により埋蔵量は増加する(石油は石油危機以来いつも30から40年程度の可採年数とされている)。
2004年度の可採年数は、「BP統計」によると、石油:40.5年、石炭:164年、天然ガス:66.7年である。
総合エネルギー統計(2002)によると、ウランは、61年と言われている。
カスケード型熱利用
燃料の燃焼によって得られる高エクセルギーの熱エネルギーを、まず電力や動力に変換し、変換後の低質化した排熱をプロセス蒸気や冷暖房・給湯など需要温度の低い用途に、温度レベルの高い方から順に何段階も利用することを熱のカスケード利用という。これは化石燃料の有する化学エネルギーを、エクセルギーの消失ができるだけ少なくなるように段階的に利用することを意味しており、理想的なシステムといえる。
化石燃料
石炭、石油、天然ガスなど、大昔の動物の死骸や植物が地下深く埋没し、長い年月をかけ、地下の高温高圧化で変化して出来た可燃物質である。現在、地球上で使われているエネルギーの3/4以上が化石燃料である。化石燃料は過去の長年月の間に生成したもので、再生可能ではなく可採年数に示すごとく、数十年で枯渇する可能性もあり、将来の供給に不安がある。また、化石燃料は燃焼により、大量のCO2,NOX. SOX・・・を発生し、大気汚染、地球温暖化、酸性雨等の問題を起こしている。
過熱蒸気
ボイラーで水が蒸発し終わった状態の蒸気を過熱器管へ通して、さらに加熱を続けると過熱蒸気となる。この過熱蒸気は主として蒸気タービンへ送って発電するために製造される。タービンの熱効率を高めるために、通常は圧力を2MPa(メガパスカル)以上にする。
可燃限界
可燃性ガス又は引火性液体の蒸気と空気(又は酸素)の一様な混合気の一端に点火したとき、混合気中に火炎が伝播し得る限界の可燃ガス容積濃度(%)のことを言う。可燃限界には下限界と上限界があり、この範囲を可燃範囲又は燃焼範囲という。
可燃性天然ガス
天然ガスとは、地下から算出される鉱物性可燃性ガスであって、コンデンセートを除去したものをいう。
省エネ法では、液化天然ガスとその他可燃性ガスに分けて取り扱われる。液化天然ガスは、輸入天然ガス(LNG)をいい、
国産天然ガス(液化したものも含む)はその他可燃性ガスとして扱う。
換気回数
換気のための1時間当たりの外気量(m3/h)、給気量(m3/h)、あるいは排気量(m3/h)を、その部屋の容積(m3)で割った値を換気回数という。
換気回数の例:事務所の居室=6-7回/h、水洗便所(事務所)=5-10回/h、厨房室(小)=30-40回/h
特殊な建物や部屋について、建築基準法、労働安全衛生規則、地方条例などで換気量が規定しているものがあるので
設備計画時に配慮が必要である。
環境監査
企業が自主的の行なう監査で、その企業の環境保全法規の遵守状況、
その企業が独自に定めた環境保全措置の履行状況などを調べるもの。
乾燥装置
各種産業において、半製品等の含有水分・有機物を乾燥(蒸発・除去)させる目的で加熱させるための装置(大型のものは乾燥炉と呼ぶこともある)。この形式には、燃料燃焼ガスを外気あるいは循環ガスで希釈して装置に送り込む直接加熱式と、別置き熱風発生器からの希釈した熱風または蒸気との熱交換で得た熱風を装置に送り込む間接加熱式がある。
乾燥装置の省エネルギー対策で基本的なことは、乾燥機への持込除去分の含有率(=含有除去分量kg/無水材料重量kg)低減、過剰乾燥の防止、装置の熱効率向上(例えば、排気循環法がある)などである。
管理標準
省エネ法の「工場・事業場の判断基準(基準部分)」では、判断基準の多くの項目において、各種設備・プロセスの管理について「管理標準」を設けて設備の運転・管理、計測・記録、保守・点検を行うべきとされている。また、法第3条では、経済産業大臣が省エネに関する基本方針を定めることとなっており、この基本方針の中で、事業者がエネルギー管理目標・組織などの基本的事項についても「管理標準」を設定することが求められている。管理標準は事業者による自主的なエネルギー管理のマニュアルとされているが、作成例が書物には公開されているので参考にされたい。(「省エネ法の解説・出版:省エネルギーセンター」)。しかし、判断基準は各種のプロセスに共通的な管理のみを規定しており、工場・事業場には判断基準には記載されていない多くのプロセス・設備があり、エネルギーの最終的な使用先を構成している。これらに対する管理が重要であるので、工場・事業場で独自の「管理標準」を追加設定することが必要である。
気候変動枠組み条約
リオサミットを受けて、1994年3月に発効した地球温暖化等の気候変動がもたらすさまざまな悪影響を防止するため、国際的な取り組みの原則や措置を定めた条約
輝度
人の目に感じられる、輝いて見える程度を表す測光量である。光源や被照明面からある方向への光度(光束の立体角密度:単位〔Cd〕を、その方向への光源の見かけの面積で割った値で与えられる。蛍光ランプは広い面積から光が出ているので輝度が低いが、白熱電球は面積が非常に小さいフィラメントから出ているため輝度が高い。
キャパシタンス
静電容量とも言う。2個の導体があり、その一方にQ,他方に-Qの電荷を与えた時2導体間の電位差がVである場合 C=Q/V を2導体間の静電容量(キャパシタンス)と言う。
究極可採埋蔵量
石油やガスが地下の貯留岩層に存在する量を埋蔵量というが、実際に油田を開発した場合、地表に取り出せる可採埋蔵量は実存する石油の総量の一部に過ぎない。この中で、採取の経済的技術的条件を無視して物理的に取り出すことが可能な埋蔵量を究極可採埋蔵量と呼んでいる。
給水
装置(水を使う装置)へ供給される水をいう。
給水管理
ボイラー給水の中にカルシウム分などの硬度成分が含まれていると、ボイラーチューブやドラム等の内面にスケールが付着し熱伝導を妨げ、水管の破裂の原因に なったり、燃料の損失になるから、軟化装置(イオン交換樹脂を充填した容器)に依る給水の処理や、給水への脱酸素剤やpH調節剤を添加して給水の水質を基 準値(JIS B 8223 で規定している)以内にすることが必要である。また、缶水に一部のブロー操作などによってボイラー水(缶水)の水質を基準値( JIS B 8223 )以内にすることが必要である。このように給水(缶水を含む)の水質を管理することを給水管理と言う。
吸着式冷凍機
真空下で吸着剤(シリカゲル)と冷媒(水)を利用し、再生行程と吸着行程の2工程を交互に繰り返し、冷熱を発生させる方式の冷凍機。比較的低温の廃熱を回収して冷水を製造する目的に使用される。
凝縮器
圧縮機によって高温高圧にされた冷媒蒸気を冷却液化させる熱交換器で、冷凍サイクルにおいて高圧で冷凍サイクル内の熱を外部に放出する役目をする。業務用の大型冷凍機用の凝縮器は水冷式であるが、中・小型用や空調用には空冷式が多く使われている。
共同実施
共同実施は、先進国間で温室効果ガス削減プロジェクトを共同で実施し、そこから生じた削減分を取引する仕組みである。温室効果ガス削減コストの安価な国において、他の国の事業者が省エネルギーなどの温室効果ガス削減プロジェクトを実施し、削減分を投資国が得る仕組みとなっている。
京都議定書
「気候変動枠組条約」の目的を果たすため、COP3(第3回締約国会議、1997年、京都にて開催)において採択された議定書をいう。その後アメリカなどが離脱し、ロシアがようやく2004年9月に批准を行い、条件を満足して2005年2月発効した。
先進各国は「温室効果ガスを基準年1990年対比日本-6%、アメリカ-7%、EU-8%、カナダ-6%、ロシア0%等の削減を、目標期間2008-2012年達成する」目標が盛り込まれた。
わが国の場合、温室効果ガスに占めるCO2の比重は高く(約9割)、省エネルギーが極めて重要である。2000年のCO2排出量は基準年比約10%も増加していることから、更なる省エネ努力が強く求められる。
京都メカニズム
温室効果ガス削減数値目標達成を容易にするために、京都議定書では、直接的な国内の排出削減以外に共同実施(JI)*、クリーン開発メカニズム(CDM)*、排出量取引という3つのメカニズムを導入した。これらを総称して京都メカニズムと呼ぶ。
空気環境測定要領
空気環境調整基準の各項目について、測定要領が規定されている。当該建物の通常の使用時間中に、各階ごとに、居室中央部の床上75cm以上120cmの位置において、測定項目毎に定められた測定器を用いて行う。測定器は、1)浮遊粉じんの量:グラスファイバーろ紙による重量法による2)一酸化炭素の含有率:検知管方式3)炭酸ガスの含有率:検知管方式4)温度:0.5度目盛の温度計5)相対湿度:0.5度目盛の乾湿球湿度計6)気流:0.2m毎秒以上の気流を測定することができる風速計7)ホルムアルデヒド:(略)。測定の頻度は2月以内ごとに一回、定期的に実施しなければならない。測定事業者は知事の登録を受け、測定を行う者は厚生労働大臣の定める所定の講習を修了した者が行う。
空気環境調整基準
空気環境調整基準はビル管法が規定する特定建築物について、中央管理方式の空気調和設備の場合、1)浮遊粉じんの量:空気1立方メートルにつき0.15ミリグラム以下2)一酸化炭素の含有率:百万分の十以下3)炭酸ガスの含有率:百万分の千以下4)温度:1.17度以上、28度以下2.居室における温度を外気の温度より低くする場合は、その差を著しくしないこと5)相対湿度:40%以上、70%以下6)気流:0.5m毎秒以下7)ホルムアルデヒド:空気1立方メートルにつき0.1ミリグラム以下である。中央管理方式の機械換気設備の場合には、上述の1)から3)項及び6)項が適用される。
空気清浄度
空気中のコンタミナント(浮遊微粒子、浮遊微生物)含有量の尺度のこと。クリーンルームでは容積当たりの浮遊粒子数を10のべき乗で表し、この数が少ないほど空気清浄度は高くなる。クリーンルームの規格では、JIS規格、アメリカ連邦規格(FED規格)及びISO規格があり、一番良く使われているのはアメリカFED規格である。、FED規格の表示方法は、0.5μm以上の粒子を基準とし、1ft3中の粒子数を表示する。表示分類は、クラス1、10,100、1000、10000、100000である。
空気線図
湿り空気線図ともいわれ、湿分を含む空気の状態値を示す線図である。乾球温度、湿球温度、絶対湿度、水蒸気分圧、相対湿度、比エンタルピー、比容積などが表示されている。ことに、室内や空気調和機内での状態変化に関係する顕熱比や熱水分比が示されている。これらから、空気調和での状態変化、加熱、冷却、加湿と除湿、空気混合などを線図上で明確に捕らえることができる。
(参考文献:空気調和・衛生工学会編:空気調和・衛生工学便覧第12版 1 基礎編、空気調和・衛生工学会1995 )
空気調和機(エアハンドリングユニット)
空気調和機とは、人工的に必要な条件(温度、湿度、浄化度)を満たす空気をつくる空気処理装置と、その処理された空気を搬送する送風機とが一体になった設備である。処理設備では、除塵フィルター、加熱・冷却用熱交換コイルと加湿器などが設けられ、コイルへは冷水や温水、蒸気を導き、外気と室内からのリターン空気との混合気への温度、湿度と浄化度の調整が図られる。
空気調和設備
空気調和とは温度、湿度、気流、清浄度を使用する室の目的に合うように調整、維持することであり、これに関連する設備が空気調和設備である。その構成を大別すれば、中央管理方式の場合には温度、湿度、清浄度の調整のための空気調和機、ボイラーや冷凍機などの熱源機器、送気と換気などの熱搬送設備である。
空気調和方式
建物の機械室に熱源機や空気調和機を設け、ダクトや配管によって各室に空気調和された空気の供給や換気する中央制御管理方式と各室に冷暖房機を設け、空気調和の機能がすべて行われる個別制御管理方式がある。また、熱の輸送媒体によって1)全空気方式 2)水ー空気方式 3)全水方式 4)冷媒方式の4方式に分類される。
空気比
燃料を実際に完全燃焼させるためには、理論空気量よりも多い空気量を供給する必要がある。理論空気量A0に対する実際空気量Aの割合を空気比(m)といい、m=A/A0で表される。稼動中の燃焼炉の空気比は、排ガス中の酸素分(余剰酸素濃度)の測定値(ドライ%)から、次の簡易式で計算できる(燃料中の水素の質量割合が大きい場合及び空気比の大きい場合を除いて、燃料の種類による影響は無視できる)。m=21/(21-O2(%))
なお、ボイラー及び各種工業炉の空気比の基準値、目標値が省エネルギー法判断基準で規定されている。
空気予熱器
ボイラーの熱効率を高める目的で、その排ガスから熱回収して、ボイラー燃焼空気を予熱する熱交換装置。空気予熱器は低温ガスに接触するため、硫黄分を含む燃料を使用する場合は、低温腐食防止の観点から接触点温度が酸露点以下にならないように注意する必要がある。空気予熱器の形式は、管型(チュブラー型)、板型(プレート型)、回転再生式等がある。燃焼空気を予熱する代わりのボイラー給水を予熱する装置を給水予熱器(エコノマイザー)という。
なお、省エネルギー法判断基準に規定されているボイラー基準廃ガス温度が遵守できるように排ガス熱回収を行う必要がある。
空調気積
空調対象空間のことで、空調容積ともいう。他の条件が同じで空調気積が大きくなると、空調熱負荷、送風量ともに増える。
空調システム
空調システムの分類方法は色々あるが、配置上から分類すると、中央式(セントラル式)と分散式(個別パッケージ式)となる。その基本システムは熱源設備、空調機設備、熱搬送設備からなるが、分散式では熱源設備と空調機設備が一体化している。
・熱源設備:空調機設備全体の熱負荷を処理するための設備で、冷凍機とボイラーの熱源機を主体とし、冷却塔、冷却水ポンプ、給水設備、配管などの付属設備からなる。冷凍機で作られた冷水(標準温度:7℃)は、空調機設備に送られる。
・空調機設備:空調対象空間に送るために温湿度を調整した空気を作る設備で、空気の冷却器・減湿器・加熱器・エアフィルタ及び送風機を一体のケーシングに納めたもの。
・熱搬送設備:熱源設備と空調機設備の間で冷温水、蒸気、冷媒などを搬送・循環させるためのポンプ-配管系と、空調機設備と空調対象空間との間で空気を循環させ、あるいは外気を取り入れるための送風機-ダクト系をいう。
空調システムを、空調空間に熱を搬送する熱媒体の種類によって分類すると、全空気方式、水-空気方式、冷媒方式となる。
・全空気方式:空調空間に熱を搬送する媒体が空気のみの場合で、風量については、定風量で温度を変えて対応する定風量(CAV)方式と、送風温度を一定にしたままで風量を変えて対応する変風量(VAV)方式がある。
・水-空気方式(ダクト併用ファンコイルユニット方式):熱搬送媒体として水と空気を併用するもの。水は室内の窓際に設置したファンコイルユニットに中央式で作られた冷・温水を送る方式。
・冷媒方式:分散配置のパッケージ型空調機の空気冷却器に、冷凍機(ヒートポンプ式)からの液冷媒を直接送って空調空気を冷却・減湿し、また暖房時には(液冷媒を切り替えて)高圧ガス冷媒を送って加熱する方式である。この方式は家庭用のエアコンや独立設置型パッケージエアコンや、1台の冷凍機で多数の天井吹き出し口等に冷媒を直接送って空調制御するいわゆる”ビルマルチ”と呼ばれる空調システムは、この方式を採っている。
空調負荷
夏季には室外から熱や湿気が室内へ入って来たり、室内の照明や人間から熱や水分が放出されて室内の温湿度が高くなる。一方、冬季には低温で乾燥した外気が入って来たり、室内の熱が室外へ流出して、室内の温湿度が低くなる。このような現象に対して室内空気の温湿度を適切な状態に維持するために、空調装置が除去しなければならない熱量が冷房室内負荷で、供給しなければならない熱量が暖房室内負荷である。また、在室者の活動などにより汚染された室内空気の清浄度を適切な状態に維持するための外気導入(換気)負荷やダクト等からの取得熱(または熱損失)を加えたものが空調機負荷である。さらに空調機負荷に冷温水配管等の取得熱(または熱損失)を加えた熱量の合計が熱源負荷である。
空調用ボイラー
中央式空調システムでは、暖房用熱源として燃料を焚いて蒸気又は温水を発生させるボイラーが使われる(稀には電気ボイラーも使われる)。ボイラーで製造した温水又は蒸気は配管を通して空調機の加熱器に送られ、外気と空調室からの還気の混合エアを加熱する。加熱器で冷えた温水又は液化した蒸気のドレンは再びボイラーに戻され、循環使用される。ボイラー型式には、空調機の規模によって異なるが、温水ボイラー(ただし無圧式・真空式温水機は法規制上のボイラーではない)、小型貫流ボイラー、炉筒煙管ボイラー等がある。温水ボイラーは当該火炉で発生した蒸気室又は熱水保有室に水平に設置されたヘアピン型の水管に水を通し温水を製造する構造である。小型ボイラーとは、労働安全衛生法施行令で定める構造のものをいい、無資格者でも運転できる。s
空燃比制御装置
燃焼室に供給される燃料量と空気量の比を一定に保つための装置。燃料量の検出信号を比率設定器に伝えて、この出力で空気量調節ダンパを制御する比率制御方式と、燃焼排ガス中のO2%を検出して設定比率を補正するフィードバック制御方式が主に用いられる。
クリーン開発メカニズム
クリーン開発メカニズム(CDM)は、先進国と途上国との間で、省エネプロジェクトなどの共同の事業を実施し、削減分を先進国が譲り受けることを認める制度である。途上国にとっては、先進国の投資を通じて、自国の環境対策推進や技術移転といったメリットがあると考えられている。
クリーンルーム
空気中における浮遊微粒子、浮遊微生物が限定された清浄度レベル以下に管理され、必要に応じて温度、湿度、圧力などの環境条件についても管理が行われている空間をクリーンルームという。クリーンルームでは当然のことであるが、そこに供給される材料、薬品、水等についても要求される清浄度が保持されていなければならない。
クリーンルーム使用例:半導体などの精密部品や医薬品等の製造工程。
グリーン調達
「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)」により環境負荷の低減に役立つ原材料、部品、製品及び役務を「環境物品等」と定義し、国及び独立行政法人等が、この調達を総合的かつ計画的に推進するための基本的な事項が定められている。国等が自ら率先して「環境物品等」の計画的調達を推進することにより、地方公共団体や民間部門へも取組みの輪を広げ、わが国全体の環境物品等の普及を促進することを目的としている。グリーン購入法適合の判断の基準は、第三者認証の環境ラベル「エコマーク」をはじめとする、既存の基準やガイドラインなどが参考にされており、家電・OA機器に関しては、「省エネ法」や「国際エネルギースタープログラム制度」などが判断基準となっている。
グロス熱使用量
現在実施中の第一種エネルギー管理指定工場対象(工場・事業場とも)の現地調査に先立つ事前調査書の記入要領に関するもの。工場で燃料等を使う場合、その形態はいろいろと変化していく。燃料を燃焼させて蒸気とし、その蒸気を使って加熱に使い、さらにその被加熱物から排熱回収するようなことがある。この各段階で熱の使用としてカウントするのがグロスである。
各段階で省エネルギーのための管理の可能性があるためである。
燃料等使用状況届出書や定期報告書に記載の使用量はこのケースでは、最初の燃料しか加算されない。
軽質原油
揮発油分が相対的に多く、比重が小さい原油のこと。
原油は比重が小さいほどガソリンやナフサなど利用価値の高い成分が多く採れるため、高品質とされている。我が国に輸入されている軽質原油としてはアラビアン・ライト、イラニアン・ライト、マーバンなどがある。
軽油
原油の蒸留で得られる沸点 200℃以上、引火点 50℃以上、90%留出温度 350℃以下の燃料油のこと。 JIS 規格では流動点、セタン価などの違いによって、特1号、1号、2号、3号、特3号の5種類を定めている。自動車用、鉄道用や船舶用の高速ディーゼルエンジン用燃料として使用されたり、漁船の焼玉機関用や農業用小型エンジン用として使用される。
原水
様々な機器、装置、配管等に供給する元になる水をいう。その中には、水道水、井戸水、工業用水、河川水などがある。
原単位の悪化要因
エネルギー原単位の悪化の要因を内部要因・外部要因に分けてると次のようになる。
内部要因:省エネ不足、出荷・生産量の減少、設備故障、生産構成変化、試作品増加等
外部要因:製品価格低下、減産対策、小ロット化、高付加価値化、自動化強化、気象条件等
内部要因は自己克服が求められる要因である。これに対して、外部要因はあたかも自己責任ではないように見える要因である。
しかし、これらの外部要因をも克服する努力が求められている。
例えば、民生機器である自動車の判断基準(燃費基準)では、ある車両クラスの中での加重平均値として基準値の達成が必要である。
すなわちクラスの中で燃費の劣る豪華車が売れるならば、クラス燃費への悪影響を相殺するだけの低燃費車の拡販や技術開発によりクラス燃費の達成が必要である。
これはとりもなおさず外部要因である市場要請を内部責任として取り込むことが求められていると云える。
原単位の補正
工場全体のエネルギー原単位の他社対比は、製品がそれぞれ異なる場合には単純な比較であまり意味がない。
また自社内でも製品の種類が多岐にわたっていて原単位の母数となる製品量をひとつの数値で表すことができない(製品Aは出荷トン数で製品Bは個数で表すときは原単位の計算ができない。このようなとき次善の手段として「みなし生産量」を用いる場合がある。
製品A(エネルギー使用量の大きい製品)をメインとし、製品Bは同じエネルギー量で製品Aを作ったとしたときの量として総合原単位を求める。生産量の補正は、場合によっては製品Bにおける省エネ成果が適正に反映されない場合があるので注意する必要がある。
もうひとつの補正は、エネルギーの使用量から省エネルギー以外の要因によるエネルギー使用の増減を除外するもので、たとえば試作品の量の増加、設備修理後の試運転などの特殊な原因によるエネルギー使用量を除外して比較してみると省エネルギーの実情を把握出来ることがある。
建築物環境衛生基準
ビル管法が定める特定建築物について、維持管理しなければならない規制基準であり、「空気環境の調整」や「給水及び排水の管理」などが定められている。
顕熱負荷
空調設備の熱負荷を計算する場合、外と室内の空気の温度差による熱量を顕熱負荷という。
例えば、冷房時のすきま風の顕熱負荷qs次のようにして計算される。
qs[kcal/h]=0.24GL(t0-tr)、GL:すきま風量[kg/h]、t0、tr:屋外、室内の温度[℃]
原油発熱量
原油発熱量は、輸入される国別、原油銘柄別によって、異なる。日本で各年度に輸入した原油の平均発熱量が、
「総合エネルギー統計:資源エネルギー庁長官官房総合政策課 編」に公表されている。
それによると、各年代によって少しずつ違っている。
昭28-30(38.9MJ/L),昭31-35(39.1MJ/L)、昭36-45(39.3 MJ/L)、昭46-55( 38.9 MJ/L)、昭56以降(38.7MJ/L):
平成14年度改正の省エネ法では、原油を燃料として燃焼する場合、最近の平均的な原油発熱量:38.2 GJ/KLを使用して発熱量を計算し、発熱量から原油換算をするときの換算計算には発熱量千万KJを、原油0.258 KL として計算する。
原油発熱量と省エネ法における原油換算熱量は別のものであり、取り扱いに注意を要する。
高架水槽
受水槽に貯留した水道局よりの供給水を、揚水ポンプにより屋上(通常は屋上)に押上げ、貯留し、重力により各フロアーに水を供給する為のタンク。屋上又は、ペントハウスに設置する。(この供給方式を重力式という)
工業炉
各種産業において、素材又は半製品を燃料又は電気で加熱するための装置。具体的には各種金属加熱炉・溶解炉・熱処理炉、石油加熱炉、熱分解・改質炉、セメント等焼成炉、乾燥炉(乾燥装置を含む)等がある。
高効率電動機
ハイグレード鉄心の採用や巻線の改善、冷却扇の改良等、各部材の改良により、モータの鉄損、銅損、機械損等を低減させた高効率なモータをいう。各種損失の低減により、一般のモータと比較して1-6%程度効率が向上している。特に長時間連続運転するファン、ポンプ、コンプレッサーの動力用に用いると、消費電力量低減のメリットがフルに活かせる。
(法関連) 経済産業省告示「工場又は事業者におけるエネルギーの使用の合理化に関する事業者の判断の基準」のII1(5)電気使用設備(1)に、「電動機は、高効率のものを採用するよう検討すること」として、全閉形電動機では出力0.2kW-160kW、保護形電動機では出力0.75kW-160kWの 電動機について別表第5(B)に掲げる効率以上のものを目標として検討するように定めている。
高効率変圧器
変圧器の損失は鉄損と銅損である。銅損を低くするには、巻線を太くする必要があるがコストや太さで制限される。
鉄損は鉄心の中に生じる渦電流損やヒステリシス損であるが、積層鉄心の厚さ、材料の性質を改善し損失の低減が図られている。
特に最近のアモルファス(非結晶質)材料の鉄心を用いた変圧器では鉄損が珪 素鋼板の変圧器の数分の1程度になっている。
高周波点灯管
商用周波数をインバーターで20-50kHzの交流にして放電管を点灯させる方式の蛍光灯。放電管には必ず直列に安定器(限流コイル)を必要とするが高周波にすると限流コイルを小型にできるのでコイルの抵抗損失を低減できる。
商用周波数の蛍光灯より高周波点灯管は約15%効率がよい。
工場等
一区画(同一または隣接敷地)内において、継続的かつ反復的に一定の事業活動を行うために設置している事業所。
高調波 (高調波障害)
電力会社から送られてくる交流の電気の周波数(50ヘルツまたは60ヘルツ)に対し、その整数倍の周波数を高調波という(たとえば、3倍の周波数の場合は、第3高調波という)。近年、インバーターを含む半導体デバイス応用機器が多用される中、それらの機器から発生した高調波が原因と目される、進相コンデンサやリアクトルの過熱事故が相次いだことを契機に、高調波抑制対策を目的とする規制措置が制定されている。
高発熱量
単位質量の燃料が断熱的に完全燃焼し、元の温度まで冷却されるときに放散される熱量を「発熱量」と定義される。燃焼過程で、水素と酸素の反応で生成する水 蒸気及び燃料中の水分が蒸発して発生する水蒸気の蒸発潜熱も放出されるが、これを含めた熱量を「高発熱量(高位発熱量、総発熱量とも呼ぶ)」、含めない熱 量を「低発熱量(低位発熱量、真発熱量とも呼ぶ)」と呼ぶ。
国や統計によって、高発熱量か又は、低発熱量ベースかと言う表現方法が異なるので、熱量計算を行う場合には注意が必要である。
高発熱量が使用されている主なものは、(1)総合エネルギー統計をはじめとする統計類(2)日本の火力発電所の発電効率 (3)省エネ法で使用される発熱量 (4)日本のCO2排出量計算に使用される発熱量等がある。
低発熱量が使用されている主なものは、(1)ボイラ設備の熱効率 (2)原動機の熱効率 (3)CGSの性能表示 (4)IPCCのCO2排出量計算に使用される発熱量等がある。
高炉ガス
高炉は鉄鉱石を還元溶解して銑鉄を取り出す炉であるが、高炉炉頂部から装入される鉄鉱石、コークス、石灰石、等の原料と、炉下部の羽口から吹き込まれる酸 素富加された高温熱風、さらにPCI(Pulvelized Coal Injection)、重油、プラスチック等の炭化水素類が炉内で鉄鉱石を還元する際、部分酸化され高炉炉頂部から高炉ガスとして回収される。ガス成分は 大部分が、CO, CO2, N2 で発熱量も、3,100-3,900kJ/m3 程度と低いが、銑鉄tあたり1,500-2,000m3/tの発生量があり、銑鋼一貫製鉄所では、COG,LDG,と混合され、熱風炉、コークス炉、焼結炉、加熱炉、ボイラー、等の燃料としてほとんどが自家消費される。
コークス炉ガス
コークス用原料炭をコークス炉に装入して乾留(所謂蒸し焼き)する際に発生するガスをコークス炉ガスという。
原料炭tあたり300m3/生ガス程度発生し、Cガス(COG)と呼称される。成分は、H2 50%, CH4 30%, CO 7% , C2H4 4%, N2 4%, CO 2%, 内外で、発熱量は18,400kJ-21,100kJ/m3程 度。銑鋼一貫製鉄所では、高炉(熱風炉)、焼結炉、コークス炉、加熱炉、ボイラー用燃料として、ほとんど自家消費される。ガス中には、ベンゾール類、ピリ ジン類が含まれ、石炭化学の原料として各種化学製品(アンモニア、エチレン・オキサイド、メタノール、スチレン、ポリエチレン等)の原料としても利用される。
コージェネレーション
一種類の一次エネルギー(例えば燃料)から連続的に二種類以上の二次エネルギー(例えば電力または動力と温度レベルの異なる熱)を同時に発生させる設備で ある。例えば、燃料を燃焼させることにより原動機を駆動して発電機を回転させ、発電を行うと同時に原動機の排ガスや冷却水の熱を蒸気または温水として取り 出し、冷暖房や給湯、プロセス加熱等に使用することをいう。ここで原動機とはガスタービン・ガスエンジン・ディーゼルエンジン等、ボイラーと蒸気タービンの組合せ、および燃料電池設備を含む。
氷蓄熱
電力負荷平準化の主要な手段として夜間電力を利用しての蓄熱がある。蓄熱システムとしては、冷水または温水を蓄える方式が代表的であるが、氷蓄熱方式は冷 熱を氷にして蓄える方式である。0℃の水が 0℃の氷になるときに335kJ/kg の冷熱を蓄えることが出来るが、氷のこのような性質を利用して小さな体積で効率良く冷熱を蓄えることのできる方式である。氷蓄熱方式の最大の特徴は蓄熱槽 が小型化できるという点である。また、蓄熱方式の欠点の一つである放熱ロスに対しても、槽の小型化と断熱のしやすさから、水蓄熱方式に比べて有利になる。
小型貫流ボイラー
労働安全衛生法施行令第1条第4号ホに規定する小型ボイラーのうち、大気汚染防止法施行令別表第1(第2条関係)第1項に規定するボイラーに該当するものをいう。
※<労働安全衛生法施行令第1条第4号ホ>ゲージ圧力1MPa以下で使用する貫流ボイラー(管寄せの内径が150mmを超える多管式のものを除く。)で、伝熱面積が10㎡以下のもの(気水分離器を有するものにあっては、当該気水分離器の内径が300mm以下で、かつ、その内容積が0.07m3以下のものに限る。)
※<大気汚染防止法施行令別表第1>環境省令で定めるところにより算定した伝熱面積(以下単に「伝熱面積」という。)が10平方メートル以上であるか、又はバーナーの燃料の燃焼能力が重油換算1時間当たり50リットル以上であること。
国内クレジット制度
京都議定書目標達成計画(平成20年3月28日閣議決定)において規定されている、大企業等の技術・資金等を提供して中小企業等が
行った二酸化炭素の排出抑制のための取組みによる排出削減量を認証し、大企業等の自主行動計画等の目標達成のために活用する仕組み。国内クレジット制度により認証を受けた事業で省エネルギーとなる事業は、再生可能エネルギーに関するものを除き、共同省エネルギー事業として省エネ法の定期報告書で報告可能。
固定電力
工場の電力負荷には、生産量に比例して増減する電力と、生産量に無関係に存在する電力がある。
前者を比例電力、後者を固定電力という。
1、固定電力の削減例
高効率モータ採用等、より少ない固定電力の機種への転換。
場内照明・補機設備等の日祭日の点滅休転化、生産ラインとのインターロックで空転防止。
2、固定電力の変動化例
たとえば、主機が待機時には、補機類(ファン等)動力を停止又は低速化することにより比例電力化(変動化)する。

再生可能エネルギー
主に自然エネルギーをエネルギー源として、化石エネルギーと異なり基本的にエネルギーが枯渇しないか、もしくは枯渇するには無限に等しい時間を要するものである。具体的には水力、地熱、太陽光、太陽熱、風力、波力、潮力、海洋温度差等であり、また植林によるエネルギー源の生産も含まれる。
サマータイム
春から秋にかけての期間、時計を1時間進めて運用し、太陽光を有効に活用しようとする制度。
欧米ではほとんどの国が採用している。日本でも昭和23年から27年まで実施されたが、あまり評価されずに廃止となった。
人間の生活時間は午前と午後に分けた場合、圧倒的に午後が長い。これは太陽が出てしばらくたってから活動を開始し、日が暮れても照明の下で活動を続けていることである。サマータイムの採用で太陽光を利用できる時間が増え、省エネルギーになると考えられ、日本でも復活が検討されているが、生活のリズムを狂わすなど反対意見もあり、全国的な実施にはいたっていない。
産業用蒸気ボイラー
工場の生産工程に使う蒸気製造設備をいう。蒸気ボイラーの形式には、貫流ボイラ-、炉筒煙管ボイラー、水管ボイラーなどがある。貫流ボイラーは、一連の管群で燃焼室を囲うように構成し、給水ポンプから下部に圧送された水が管群を通過する間に燃焼室の熱を受けて予熱・蒸発し、上端に至るまでに全部の水が蒸発し、上端からこの蒸気を取り出す形式。炉筒煙管ボイラーは、水平炉筒形の胴体内部に水室、水室内の煙管群、炉筒を設置し、炉筒の内部を燃焼室とし、燃焼ガスが煙管を通過する間に水室の保有水を加熱し、蒸気が発生するようにした形式。水管ボイラーは、下部の水ドラムと上部の蒸気ドラムの間を多数の水管で接続し、給水ポンプから水ドラムに圧送された水が水管群の間を通過する間に隣接の燃焼室の燃焼ガスで加熱され、汽水混合物となって蒸気ドラムへ上昇し、ここで蒸気だけが取り出され、蒸気ドラムで分離された熱水は水ドラムへ再循環するようにした形式。
産業用蒸気ボイラー以外には、発電用(大型)蒸気ボイラーや空調用(小型)ボイラーがある。
酸素富化燃焼
燃焼用空気中に酸素を添加して、通常の21%よりも酸素濃度を高めて(酸素富化して)燃料を燃やすこと。こうすれば、空気中の窒素分の減少により排ガス量 が減少するので、排ガスとして持ち出される熱量が減少し、その結果、単位燃料当たりの利用熱量が増加し、必要燃料量を削減することが出来る。また別の効果 として燃焼温度を高めることが出来るので、高温ガスを必要とするガラス溶解炉等で使用すれば、更に省エネルギーが期待できる。
シェアード・セイビング
ESCO契約形態の一つ。改修工事の資金をESCO事業者が用意し、設備はESCO事業者の所有となるもの。
省エネ改造での利潤より初期投資と金利を返済し、残りでESCO事業者と顧客の間で契約に基づき配分する。
もし所定の利潤が得られなければ、ESCO事業者はその額を保証する。契約期間後の利潤はすべて顧客の取り分となる。契約期間後の設備の所有は契約時に明確に決めておいたほうがよい。ESCO契約のほとんどはこの形態であり、顧客側は専門的な知 識が十分でなくてもしっかりしたESCO事業者を採用すれば、相応の省エネを利潤と共に達成される場合が多い。
次世代省エネ基準
省エネ法第73条に基づいて規定された省エネ住宅の基準。平成11年に公布され、現在のものは「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特 定建築物の所有者の判断の基準」及び「住宅に係わるエネルギーの使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針」として平成18年3月に公布された。 上記の告示に定めるものと同等以上の性能を有する工法かどうかの評価を行い、適合すると判断されたものに対して「次世代省エネ基準適合住宅」の評定書が交付される。
室内環境管理基準
建築物環境衛生管理基準の規制値は「40%以上、70%以下」である。加湿、除湿には水の潜熱に絡むエネルギーが必要であるため、居室に限り室内環境基準 の限度を維持する管理でよい。夏季は70%超えてから除湿を、冬期は加湿して必ず40%を維持したい。
ことに、「湿度の下限値40%」には健康上大切な意 味がある。下限値以下では、ウイルスの死滅率が低く、カゼの蔓延などの危険が増す。保健の観点からは50%程度が望ましいと言われる。しかし、冬期にはこ の下限値が守られず、基準値違反のビルが少なくない。外気の絶対湿度が低いため、加湿量が増加し、エネルギー消費量も増加するが、湿度は健康に関わること であり、結露にも配慮しつつ対処したい。また、相対湿度であることから、室温との相対関係にある。
このため、厚着して室温を下げることは相対湿度を高めると共に、室温低下の効果から省エネルギーに大きく寄与する。
重質原油
原油は比重によって軽質、中質、重質に区分される。我が国に輸入されている重質原油としては、アラビアン・へビー、クエェート、カフジ原油がある。
重油
重油とは、原油を直接常圧蒸留して精製する際、300℃以上の重油留分として得られる中質・重質液体留分や、常圧蒸留の残油を減圧蒸留して得られる同様の重質液体留分。
A重油とは、重油のうち、引火点60℃以上、動粘度20mm2/s以下、残留炭素分4%以下、硫黄分2.0%以下の性状を有するもの。
C重油とは、重油のうち、引火点60℃以上、動粘度20mm2/s以上、残留炭素分4%以上、硫黄分2.0%以上の性状を有するもの。
受水槽
マンションや中高層ビルなどで、水道局からの供給水をいったん貯留しておくタンクのことをいう。
建物の地下部分及び、地上に設置される。
受電端発電効率
国内の火力発電所設備の平均的な受電端発電効率は、36.9%である。
ここでの発電効率は、高位発熱量基準による燃料等の投入熱量と発電電力量から補機の消費電力量等を除外した利用可能な電力量とから算定した値であり、送配電ロスを考慮した需要者側での効率をいう。
省エネ型製品普及推進優良店
省エネルギー型製品の積極的な販売並びに省エネルギーに関する適切な情報提供を行っている家電等の販売店に「省エネ型製品普及推進優良店」として選定し、 その旨を公表する。家電店の販売ポリシーに省エネ性を挙げることにより省エネ家電製品の普及を図る。選定された販売店は優良店マークを使用することがで き、かつ企業イメージを高めることができる。
省エネ基準達成率
省エネ法の特定機器に対し、それぞれの判断基準に定められた方法で測定・計算された値(エネルギー消費効率)が、区分ごとに定められた判断基準と比較して どのような位置づけにあるかを示す値。100%以下であればまだ基準エネルギー消費効率に達しておらず、100%以上になれば達していることを表し、%が 大きければエネルギーの使用がより効率的であることを示す。
省エネ大賞
民生用の機器・システムを公募し、省エネルギー性、省資源性等の優れたものを表彰する制度。
(財)省エネルギーセンターが平成2年度に創設した。家庭用部 門、業務用部門、自動車部門からなる。優秀なものには、経済産業大臣賞、資源エネルギー庁長官賞、省エネルギーセンター会長賞を授与し、毎年2月の省エネ ルギー月間中に東京で表彰式を行う。
受賞製品は製品、カタログ等の宣伝媒体に各賞のロゴを添付することができ、購入希望者への周知に有効である。
省エネチューニング
建物の実際の使用人員、OA機器による室内発熱、テナントなどの要求事項など現実のビルの特性を把握し、これに合わせて自分たちに使いやすいように設備機器・システムを調整することを省エネチューニングという。
省エネを主体とした自前調整「省エネチューニング」が建物の運用・管理に求められている。
省エネラベリング制度
家電製品、ガス石油機器等が省エネルギー基準を達成しているかどうかを購入者が容易に判断でき、省エネ性能のより高い機器の普及に資することを目的とし、 機器に省エネ性を示すラベルを貼付したり、カタログに表示したりすることを求めた制度。省エネ法の特定機器21品目のうち13品目(エアコン・蛍光灯器 具・テレビ・電気冷蔵庫・電気冷凍庫、ストーブ、ガス調理機器、ガス温水器、石油温水器、電気便座、変圧器、電子計算機、磁気ディスク装置)について JIS C 9901等で規定されている(2006年3月31日現在)。
表示の内容は(1)省エネ性マーク(2)目標年度(3)省エネ基準達成率(4)エネルギー消費効率からなり、未達の場合には オレンジ、既達の場合はグリーンのラベルを添付する。
省エネルギー投資の経済性
よく「省エネ投資の投資回収は3年程度」などという。これは3年ほどで設備費を省エネメリット(電気代の低減など)で回収できる投資案件が実施対象となる との意味である。設備の機械寿命は10年以上あるから、この3年回収は、設備機能の陳腐化、適用条件の不整合化、投資金利負担、投資の優先性 などを勘案 した表現である。一般的なルールがある筈はなく、各投資者の判断によるものである。投資額についてやや細かくいうと、投資目的がほかの目的(品質対策/寿 命更新など)と兼用のときは投資負担の配分が必要である。新規設備により既存設備が無駄になるときは既存設備の償却負担、補修費・人件費等に増減あるとき はその調整 などを織り込む必要がある。その上で純省エネ分について経済性を論じることになる。企業では省エネはコスト低減の対策と考えられていが、経済 性に見合った省エネ案件は多くはない。省エネをコスト低減ではなく、企業の市場へのアピールと考えれば投資は将来への先行投資として評価されねばならな い。市場が省エネを評価するには社会・個人のすべてにわたる変革の育成が必要である。
蒸気乾き度
蒸気と熱水が共存している状態にあるとき、蒸気は湿りの飽和蒸気になっている。乾き度は湿り蒸気全体に対する蒸気の重量比率である。例えば、湿り蒸気 1kgの内、xkgが蒸気の状態にあり、残りの(1-x)kgが熱水の状態にあるとき、乾き度=xである。なお、(1-x)を湿り度という
蒸気トラップ
蒸気を排出することなしに、蒸気使用機器及び蒸気輸送配管中のドレンを自動的に排出する装置。
これは、蒸気だけのときは弁を閉じ、ドレンが溜まると自動的 に弁が開いてドレンを排出する機構になっている。形式には、溜まったどれの浮力で弁を開閉させるフロート式、ドレンと蒸気の比重差を利用したバケット式、 ドレンの温度変化を利用したサーモベローズ式、バイメタル式、ドレンと蒸気の流体力学的性質などを利用した衝撃式、ディスク式などがある。
蒸気ドレン
工場のプロセスで仕事を済ませた飽和蒸気の凝縮水、あるいは蒸気輸送配管途中の放熱で一部凝縮液化した飽和水(配管中にはボイラーからの送気時点で既に数 %の飽和水を含んでいる。)を蒸気ドレンという。ドレンは飽和蒸気の約20%の熱量を保有しているので、そのままピットに廃棄するのはエネルギー的にもっ たいないので、出来るだけ回収する。機器の下に取付けられた蒸気トラップを介してドレンだけを取出し、これをポンプで直接ボイラー給水側に回収するか、一 旦温水タンクに蓄えて、各種の加熱目的に使用すれば、省エネルギーになる。
照度
光源によって照らされている箇所の明るさの程度を表す測光量である。
ある面に入射する光束をその面の面積で割った値で与えられる。
蒸発器
凝縮器で液化され膨張弁で低温低圧の状態になった液冷媒を蒸発させ、外部の冷却しようとする被冷却媒体から蒸発潜熱に等しい熱を奪うことによって、冷却作用を行う熱交換器である。被冷却媒体は水、空気が多いが、ブライン、その他の場合もある。
蒸発熱
飽和水を等圧のもとで蒸発して乾き飽和蒸気にするのに必要な熱量(蒸発潜熱ともいう)。
逆に乾き飽和蒸気が飽和水になったときに放出される熱量は凝縮熱といい、蒸発熱と凝縮熱は等しい。
照明効率
作業面に入射する光束/照明器具のランプ光束であって、照明器具の配光特性や内装材の色彩や反射率等によって決まる。
新エネルギー
従来使っていた石油、石炭、原子力、天然ガス、水力などのエネルギーに対し、今後研究開発・導入が図られる太陽光発電、太陽熱利用、風力発電、廃棄物発電、クリーンエネルギー自動車、温度差エネルギー、天然ガスコージェネレーション、燃料電池などの新規開発エネルギーを新エネルギーと総称する。
シリカ
シリカ(SiO2)。珪素(シリコン)と酸素が化合した物質。ナトリウムやカルシウムなどの塩基と結び付きやすい性質をもっており、シリカだけの大きく成長した単結晶は一般に水晶や石英と呼ばれている。シリカはこれらの塩基を取り込み、配管内壁や機器の内側などで析出すると非常に固いスケールが固着した状態になる。
人感センサー
赤外センサーや超音波センサーによって在室者の有無を検出し自動的に照明の点滅を行う。
このセンサーを人感センサーという。
新・国家エネルギー戦略
経済産業省は、エネルギー安全保障を核とした「新・国家エネルギー戦略」を2007年5月に公表した。この戦略の目標は(1)国民に信頼されるエネルギー安全保障の確立、(2)エネルギー問題と環境問題の一体的解決による持続可能な成長基盤の確立、(3)アジア・世界のエネルギー問題克服への積極的貢献の3点である。また、省エネルギーフロントライナー計画として2030年までに更に30%のエネルギー効率の改善を目指して、革新的技術開発の戦略的推進、技術開発成果の適切な評価・普及促進のための社会経済システムの整備を行うとしている。
水道水
水道局より供給されてくる水で一般的に生活で利用している水。呼び方は上水、市水との呼び方がある。
スクリューコンプレッサー
最も多く普及しているコンプレッサーである。容積型であってオスメス2本のローターで構成され非接触で磨耗がない。オイルシール式と無給油タイプがある。ターボコンプレッサーに次ぐ大型容量コンプレッサーである。
スクロールコンプレッサー
固定スクロールのなかで旋回スクロールが変心回転する容積型である。互いに非接触で磨耗がなく長寿命、精密設計でギャップ小、オイルフリー、振動がなく運転は静寂、車のクーラーやパッケージクーラーのコンプレッサーに使われている。
スケール
水中の硬度成分(カルシウム・マグネシウム分)やケイ酸などの溶存物質が配管内部に付着し、硬化したもの。
スポーリング
耐火れんがが熱衝撃や温度勾配により亀裂や割れが生じ、表面が剥離する現象。これを軽減するには、れんがを耐スポーリング性のあるセラミックファイバへ変更、築炉施工方法の改善などが考えられる。
スライム
細菌、かび、藻類などと混ざりあって形成される軟泥性の汚濁物。配管内部に付着し熱効率の低下、流量の低下、機器類・配管の局部的腐食の原因となる。
静圧
屋外の空気の流れを風という。全く風のない状態での気圧が静圧である。風が吹くとその方向から力を受ける。これが動圧である。
流れの全圧はこの静圧と動圧 の和である。ダクト内流れにおいて流れに平行な面の圧力が静圧であり、直角な面の圧力で、流れを止めた状態は速度が圧力に変化するので静圧と動圧の和即ち 全圧である。飛行機での速度を測定するピトー管は静圧と全圧を測定して動圧即ち速度を測定する。
成績係数
冷凍サイクルで、入力に対する仕事量(出力)の比率を成績係数(Coefficient of performance を略してCOP)という。
COP(無次元)=仕事量(冷凍能力、暖房能力)/入力(電動機入力、ガス量など)
COPは無次元なので、分母と分子の単位を揃える(例えば、kWに揃える)必要がある。圧縮式冷暖房機(エアコン)のCOPは、冷房時で3.5-6.5程 度であり、暖房時の方が冷房時より多少高い値を示すことが多い。(エアコンのCOPについては、下記URLを参照)。
吸収式冷凍機のCOPは、冷房時で 1.0-1.2程度であり、暖房時は0.7-0.8程度である。
なお、理論的な性能を語る場合には圧縮機の主機動力のみを分母とすることがあるので注意を要する。
製造業等5業種
省エネ法施行令第4条で定めるもので製造業、鉱業、電気供給業、ガス供給業、熱供給業の5業種を指す。
成層空調
空調したエアを人間の居住高さ範囲の低い位置から床面に平行にゆっくり吹出すと、比重差によって高温の空気は上へ押上げられ、全体に温度差の少ない温度成 層が得られる。高温の空気は天井面に近い所から排出・換気される。これに対し、従来の多くの空調方式は、空調エアを天井から強く吹出し、空気を混ぜながら 室内温度をコントロールする混合方式であるから、室内の上部と下部に温度ムラが発生し、温度効率も悪い。成層空調方式は極寒の北欧地域の暖房方式として発 達・普及しているが、日本ではまだ馴染みがない。この方式を採用するには、建物の新設時から対応しなければならない。
また、この方式に対応できる機器も現段階では市販されていない。
石油代替エネルギー
石油に代わるエネルギーの総称で、原子力、石炭、LNG、太陽エネルギー、地熱エネルギー、バイオマスエネルギー、水力エネルギーなどlがある。
全日効率(%)
変圧器の効率は負荷の変動に伴い時々刻々変動するので瞬時の効率を考えても意味が無いため、下記のような一日当たりの効率(全日効率)が使われる。
全日効率(%)=100×[ 一日の負荷電力量(kWh) ÷[一日の負荷電力量(kWh) + Wi×24/1000 + ∑(Wc×時間)/1000} ]
ただし、Wi:無負荷損失(鉄損)〔W〕、Wc:負荷損(銅損) 〔W〕
全熱交換器
空調用に主として使用されている。顕熱と同時に潜熱(水分)の交換が可能で、建物の給排気の間での全熱(顕熱+潜熱)交換に利用されている。静止形と回 転形とがある。静止形は特殊加工紙を通して、熱と水分を移動sだせるもので、向流形と直交流形がある。回転形全熱交換器は、回転形蓄熱式熱交換器と同様な 構造で、蓄熱体の代わりに、吸湿性を持たせるため、特殊難燃紙に吸収剤(塩化リチウム等)を合浸させたものが使用されている。
潜熱負荷
空調設備の熱負荷を計算する場合、外と室内の空気の絶対湿度差による熱量を潜熱負荷という。
例えば、冷房時のすきま風の潜熱負荷qL次のようにして計算される。
qL[kcal/h]=0.597GL(x0-xr)、GL:すきま風量[kg/h]、x0、xr:屋外、室内の絶対湿度[g/kg]
ゾーニング
空調する区域を熱負荷条件や設定温度条件等によって幾つかに分け、それぞれの区画では他の区画と互いに無関係に空調できるような空調設備を設けること。こうすることで各室の温度調節が容易となる。現在では、マルチエアコンシステムを採用すれば、容易にゾーニングができる。ゾーニングの因子としては、室の方位、位置(窓側(ペリメータ)か、内部側(インテリア)か)、階別、用途等がある。

ターボコンプレッサー
高速回転翼によって直列に多段圧縮(3-4段)を行う大型空気圧縮機。圧縮工程毎にインタークーラーで圧縮空気を冷却することにより軸動力を低減する。本質的に無給油であり定期修理のインターバルも長い。騒音は高い。
ターンダウン比
バーナ1本当たりの定格燃料流量と制御可能な最小燃料流量の比。一般に、ガスバーナは10:1、油バーナは4:1程度である。
このターンダウン比が大きいバーナほど流量(負荷)の調整範囲が広い。
油バーナのターンダウン比が小さいのは、低流量になると霧化が急激に悪くなるため下限流量が制限されるからである。
従って、霧化特性の良いバーナノズルを選択すれば、ターンダウン比を向上できる。
第一種エネルギー管理指定工場
燃料及びこれを熱源とする熱及び電気の年度の使用量が原油換算3000kL以上で、これに応じた所定の手続きで指定された工場を第一種熱管理指定工場という。また、年度の使用量が上記未満で原油換算1500kL以上で、これに応じた所定の手続きで指定された工場を第二種エネルギー管理指定工場という。
第一種指定事業者
第一種特定事業者であって、下記のいずれかに該当する事業者をいう。(法8条)
第一種エネルギー管理指定工場のうち
(1)5業種に属する事業者で専ら事務所その他これに類する用途に供するものを設置している者
(2)第一種エネルギー管理指定工場のうち5業種以外の業種に属する事業の用に供する工場を設置している者
第一種指定事業者はエネルギー管理者の選任でなく、エネルギー管理員の選任でよい。
但し、その場合、中長期計画時にはエネルギー管理士の参画が必要である。
第一種特定事業者
第一種エネルギー管理指定工場を設置している者(法7条3項)
同じく第二種特定事業者は第二種エネルギー管理指定工場を設置している者(法17条3)をいう。
待機時消費電力量
TV,VTR等の電気機器は、主電源を切らない限り、機器の本体がリモコンからの操作信号をいつ受けてもいいように、内部のマイコンがオン状態を保っている。リモコンばかりではなく、各種家庭電器製品には、マイコンやメモリー、時計、液晶表示装置などが内蔵され、コンセントにプラグを挿し込んでいるだけで 電力を消費してしまう。
この電力のことを、「待機時消費電力」と言う。消費電力の約10%を「待機時消費電力」が占めている。
タスク・アンビエント照明方式
タスク・アンビエント照明方式は、「作業を行う領域には所要の照度を与え、その他の周辺領域には、これより低い照度を与える照明方式」と定義され、視作業用の照度を供給するために特定の面や領域に向けたタスク照明(タスク・ライティング)と、視作業が行われる領域全体の全般照度を供給するアンビエント照明(アンビエント・ライティング)とで構成される。
すなわち、視作業域は、主にタスク照明によって必要な照度を確保し、視作業域以外は、アンビエント照明によって視作業域に比べて照度の低い照明を行う方式である。
炭素税
化石燃料の燃焼で生じる二酸化炭素(炭酸ガス)の排出を低減させるために課す税金。石炭・石油・天然ガスなどの化石燃料を燃焼した場合、発生するCO2の量に応じて課税し、環境対策その他の財源にあてようと云うもの。
OEDC内では、炭素税に関する多くの提案がなされ、いくつかの国がこれを採用している。環境税とも云う。
断熱燃焼温度
外界への熱損失がない状態で燃焼が行われ、燃焼ガスが化学平衡にある時の温度。
燃料断熱燃焼温度は、燃料の種類と空気比に依存する。
例えば、A重油/都市 ガスの場合は、空気比1.4で約1,710/1,590℃、空気比1.2で約1,940/1,790℃である。この温度は、燃料の評価指標の一つとして、 あるいは火炎中でのNO生成予測などに使われる。
地球温暖化
太陽の表面温度は約6,000℃と高いので、太陽からの放射は波長が短く(0.2-2μm)、大気に吸収されずに地表に届く。地表からの放射は低温度からの放射で波長が長い(4-30μm)ので大気中のCO2や水蒸気に吸収されてその温度を高める。その結果地表温度が高くなる、これが地球温暖化である。大気中のCO2濃度は、産業革命以前は280ppmであったが、1999(h11)年には367ppmであり、(水蒸気を除く)温暖効果ガスのうちCO2の寄与度は64%と最大である。
予測として、2100年までには地球の温度は1.4-5.8℃の上昇、界面水位は9-88cmの上昇と云う報告もある。これにより陸地面積の水没、気象の変化(降水量の変化など異常気象、穀物収量の低下)などにより生態系への影響や経済的損失のおそれがある。
地球温暖化対策推進法
地球温暖化防止への国際的な動き、「気象変動枠組条約」を踏まえ、これを推進するための国内法「地球温暖化対策の推進に関する法律」として、1998年に制定された。環境省が主管する。
2005年改正では、企業の温室効果ガス排出量の公表が規定された。
蓄熱式空調システム
冷房時期に、夜間に製氷した氷を蓄えておき、この冷熱を昼間放熱させ、メインの空調熱源をバックアップするための空調システムである。この蓄熱放熱分だけ は昼間のメインの空調熱源容量を軽減できるから、メインの冷熱を電気駆動の圧縮式冷凍機で作っている場合は、昼間の電力デマンドを削減でき、電力平準化となる。
また、氷蓄熱運転を行う夜間は電力会社の格安夜間電力料金を適用できる。
中水
生活排水や、汚水を高度処理し、これをトイレの洗浄水や雑用水として再利用した水。
中長期計画書
省エネ法では中長期計画書は工場に係る措置(第一種特定事業者)、輸送に係る措置(特定貨物輸送事業者、特定荷主、特定旅客輸送事業者、特定航空輸送事業者)に対して、毎年6月末日(特定荷主について平成19年度に限り9月末日)までに提出することが義務づ けられている (第一種特定事業者は法第14条、特定荷主は法第62条、特定荷主の場合は単に「計画書」という。)。
各輸送事業者に関してはそれぞれ国土交通省のホームページ
http://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/kankyo_site/1.ondan/1.syouene/060118syouene.htm、を参照されたい。
第一種エネルギー管理指 定工場の提出すべき中長期計画書は、事業者の判断の基準の目標部分に定められた年平均1%以上のエネルギー消費原単位の低減を達成するための中長期的な計画を報告するものである。提出は事業を統括する者で社長や工場長の義務である。
特定荷主に関する計画書もほぼ同様な構成であるが、提出は社長の義務である。
デシカント空調機
デシカント空調機は空気を冷却することなく、乾燥剤(デシカント)で直接除湿を行う方式。従来型空調機の場合、必要な湿度域まで冷却した後、再加熱するため過冷却、再加熱に無駄なエネルギーを消費することになるので、これに比べて省エネルギーとなる。
デマンド制御
デマンドとは、電力需要家の使用電力(需用電力)をいう。デマンド制御とは、需要家自身が時々刻々使用する電力量を監視して、デマンドが契約電力値を超えないように負荷設備を制御することをいう。
しかし、時々刻々の調整を人間が行うことは難しいので、デマンド監視装置を設置して制御をしているところが多い。
関連用語:デマンド(需用電力)
需要電力=A分間における使用電力量×(60÷A)
ただし、A(分)は電力会社が定める単位計量時間。
電圧不平衡
三相回路に不平衡負荷を接続すると回路に電圧不平衡が発生する。この回路で三相誘導電動機を運転すると、電動機に逆相分電流が流れて、逆方向トルクの発 生、損失増加、温度上昇、振動、騒音の増加をきたすほか、同期発電機の誘起電圧波形の歪み、巻線の局部加熱などを惹起する。不平衡負荷が大きい場合には、 外部影響も考慮した予防対策を講ずることが必要となる。 関連法規等:
・省エネ法 判断基準6.1.管理 「三相電源の不平衡防止」
・電気技術基準(第55条):交流式電気鉄道単相負荷による電圧不平衡。
電気機械器具に障害を及ぼさないよう施設
日本電機工業会:JEM-TR 146 1986
転炉ガス(LDG)
銑鋼一貫製鉄所では、高炉で生産された銑鉄を転炉(BOF)に装入し、純酸素をランスから吹き付けて、銑鉄に含まれている炭素、S, Si, P,等の不純物を酸化除去、成分調整を行って溶鋼として取り出す。この時発生する副生ガスを転炉ガスという。銑鉄中には約4%の炭素を含むので銑鉄t当た り75-80m3のCO+CO2ガスを発生する。組成は、約CO 75%, CO2 13%, 他に微量のO2, H2, N2, が含まれ、発熱量は、9,200-10,500kJ/m3程度である。銑鋼一貫製鉄所では、COG,BFG,と混合され、熱風炉、コークス炉、焼結炉、加熱炉、ボイラー、等の燃料としてほとんどが自家消費される。
特定規模電気事業者
電力小売の自由化により一般電気事業者(電力会社)の送配電網を利用する等により、需要家に電力を供給する新規参入の電気事業者。2005年4月から50kW以上の高圧需要まで自由化された。
特定建築物
省エネ法第73条で、特定建築物は床面積の合計が2000m2以上の建築物をいうと決められている。特定建築物について、新築、政令で定める規模以上の改築、増築、改修をしようとする者(特定建築主)は着工の21日以上前までに、省エネルギーに関する措置についての「届出書」を所管行政庁に届出をする義務がある。所管行政庁とは、市町村長・特別区長(建築主事がいる場合)、又は都道府県知事(その他の場合)をいう。「届出書」は、「建築物に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準」(平成11年通商産業省・建設省告示第1号 最終改正:平成18年3月30日)、「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準」(平成18年経済産業省・国土交通省告示第3号 公布:平成18年3月27日)、「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針」に添って作成する。なお既設の建築物を保有するだけで、増改築等を行わなければ、この届出書を提出する必要はない。なお、届出書を提出した建築物については、その後定期的に維持保全の状況を報告する義務がある。
特定事業者
総エネルギー使用量が原油換算で1500kl以上を使用している事業者。特定事業者に指定されると、中長期計画書、定期報告書の提出や、エネルギー管理統括者・エネルギー管理企画推進者の選任などの義務が生じる。
特定事業者番号
特定事業者に指定された事業者に付与される番号。経済産業局から通知される。
特定荷主
平成18年施行の改正省エネ法で、荷主についても法の対象になったが、荷主のうち年間の貨物の輸送量が3000万トンキロ以上の事業者は届出により、特定荷主に指定され、定期報告書、計画書等の提出が求められる。なお、特定荷主は事業所ごとではなく、事業者(会社等)が単位である。
特定連鎖化事業者
総エネルギー使用量が原油換算で1500kl以上を使用している連鎖化事業者。特定連鎖化事業者に指定されると、中長期計画書、定期報告書の提出や、エネルギー管理統括者・エネルギー管理企画推進者の選任などの義務が生じる。
トップランナー方式
省エネ法で指定する特定機器のエネルギー消費効率省エネルギー基準を、各々の機種について、一定期間後の各製造者(又は輸入者)の製品の加重平均エネルギー消費効率が現在商品化されている製品のうち最も優れている機器の性能(トップランナー)以上にするというものである。
トレーサビリティ
品質管理用語「追跡可能性」などと訳される。製品の瑕疵、安全性について、その生まれ育ちをたどれるようにするため、素材から始まり、生産や加工、流通、販売過程の情報をすべて記録し、品質管理を一元管理出来る様にする。鉱工業分野では、特に安全性を求められる原子力発電プラント、高圧ガスを貯蔵するタンク類、化学製品製造プラント、揚重設備、エレベーター等種々の分野での品質を維持し安全性を確保する手段として必要となる。食品分野では、生産、加工、流通、販売等の各段階で原材料の氏素性、その原材料を加工する製造元、販売先、流通方法等の記録を記入保管し、食品とそれに関連する情報の検索、追跡が出来る様にして消費者に安全を保障できる体制を整えるものである。
ドレンセパレータ
プロセス側の蒸気使用端に設置して、配管途中の凝縮水を遠心力などで分離除去するための装置。これによれば、使用側蒸気の乾き度を高めることが出来る。通常は、蒸気とラップと組み合わせて使われ、トラップの上流側に設置される。
トンキロ法
省エネ法で規定した荷主のエネルギー使用量計算のための方法の一つ。荷主が貨物輸送事業者に委託して行った荷物の輸送(自らが輸送する場合も含む。)に関して、輸送重量と輸送距離から輸送トンキロを求め、それに改良トンキロ法用の燃料原単位と単位発熱量を掛けてエネルギー使用量を求める。貨物輸送量あたりの燃料原単位(l/トンキロ)は
自動車の場合、 ガソリン車は lnx = 2.67-0.927ln(y/100)-0.648lnz
ディーゼル車は lnx = 2.71-0.812ln(y/100)-0.654lnz
で表されるxである。ここでyは積載率、zは最大積載量である。
lnは自然対数である。(積載率が10%未満の場合は10%とする。) 積載率の把握が困難な場合には告示に示されている原単位を用いることができる。車種、燃料、最大積載量より燃料原単位(l/トンキロ)が得られる。鉄道・船舶・航空機については、それぞれエネルギー使用原単位(MJ/トンキロ)が0.491、0.555、22.2と定められている。

ナトリウム-硫黄電池
ナトリウム-硫黄電池(NaS電池)は負極にナトリウム、正極に硫黄、電解質にベータアルミナを用いた蓄電池である。NAS電池とも呼ばれる。構造はその両極間の仕切りとなる層にベータアルミナの固体電解質を使用している。ベータアルミナはナトリウムイオンのみを通す性質があり、ナトリウムイオンが負極と正極間を移動することにより充放電が行われる。
NaS電池は高温作動型の電池で、運転温度は約300~350℃である。エネルギー密度及び充放電効率が高く、充放電できる回数が鉛蓄電池より多い、寿命が長いなどの長所を有する。電力負荷平準化用電源、非常用電源、瞬停対策用電源などの用途がある。
二酸化炭素排出量係数
平成18年4月の改正地球温暖化対策推進法で「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度」が定められた。
その中で、「対象となる排出活動、算定方法」が決められている。
ニッケル水素電池
ニッケル水素電池は、負極に水素吸蔵合金、正極にオキシ水酸化ニッケル、電解液に水酸化カリウムなどのアルカリ水溶液を用いた電池。長寿命で、過充電、過放電に強く、急速充放電が可能という特徴がある。
(「蓄電池技術の現状と取組について」(平成21年2月 資源エネルギー庁)より)
日射遮蔽係数
窓面に遮光フィルムを張ったり、ブラインドを下げれば、冷房時に直射日光の室内への侵入熱量を遮断でき、空調負荷を削減できる。日射遮蔽係数は、直射日光を遮断する割合で、例えば遮光フィルムで60%程度であるから、これを使えば100の日射量が40になる。
熱貫流率
熱貫流率K(kcal/m2h℃)は、壁体からの熱伝達量を計算する際に使う係数で、壁体材料の熱伝導率λ(kcal/mh℃)と厚さd(m)、外表面熱伝達率α0(kcal/m2h℃)、内表面熱伝達率αi(kcal/m2h℃)により下式で求められる。
1/K=1/α0+Σdn/λn+1/αi
なお、壁体からの熱伝達量q(kcal/h)は、熱貫流率K、壁面積A(m2)、外気と室温の温度差⊿t(℃)によって下式で求められる。
q=KA⊿t
熱交換器
高温の流体の熱を低温の流体へ伝えて、低温の流体を加熱する又は高温の流体を冷却するための装置。熱交換器は、加熱又は冷却の操作を伴うあらゆるプロセス に関係する。高温流体-低温流体の種類は液ー液、液ーガス、ガスーガス、ガスー液、型式はプレート式、多管式、二重管式、ヒートパイプ式、蓄熱式、流体の 流動方向の分類として向流形、並流形、直交流形がある。
交換熱量Q(kJ/h)は次式で表される。
Q=GhCh(T1-T2)=GcCc(t1-t2)、Q=K・S・⊿Tm、⊿Tm=(⊿Ti-⊿Te)/ln(⊿Ti/⊿Te)
ここで、G:流量、C:比熱、サフィックスh、c:高・低温流体、T1、T2:高温流体の入口、出口温度、t1、t2:低温流体の出口、入口温度、K:熱通過率(W/m2K)、S:伝熱面積(m2)、⊿Tm:対数平均温度差(K)、⊿Ti=高温流体入口側の高・低温度差、⊿Te=高温流体出口側の高・低温度差
熱効率
ボイラでは、発生蒸気の熱量を消費した燃料の熱量(発熱量)で除した数値でパーセントで表す。熱効率の数値が大きいほど燃料の熱がより有効に利用されたこ とになる。通常は燃料の発熱量は燃焼ガスが環境温度になるまでの熱量(水分の凝縮熱を含まない)である低発熱量で表している。燃焼ガスの水分が凝縮するま での熱量は高発熱量であって低位発熱量よりは5-10%ほど大きくなる。以上はボイラを例として記したが、「熱効率」は一般の燃料利用プロセスや蒸気利用 プロセスでボイラと同様に熱源の利用度の指標として用いられる。コージェネレーションでは電気出力と熱出力の合計としての熱効率は60-80%にも達する が、電気と熱は熱量単位では同じ量でも利用面から見ると大きな差がある。このようにエネルギーの価値を熱の量だけで評価することは、分かりやすい利点はあ るが、万能ではない。また、熱効率は低発熱量基準と高発熱量基準では異なる数値になるが、一般には低発熱量が用いられるが、電力・ガス関係では高発熱量 ベースを用いる場合があり、注意が必要である。
熱媒体油ボイラー
熱媒ボイラーは、熱媒油を沸点以下の目的温度に加熱する設備で、燃焼室の構造、被加熱配管の構造は貫流蒸気ボイラーに類似している。蒸気と異なり蒸発がな いので系統設備を高圧にする必要がなく、熱媒の種類によって油温度を200℃以上の任意温度にすることが容易にできるので、精度の高い温度制御が必要な化 学工業、繊維工業などの加熱、反応用プロセスに多く用いられる。なお熱媒油は、ボイラーとプロセスの間を閉ループで循環使用される。
燃焼制御装置
ボイラーや工業炉において、プロセスの負荷条件等によって燃料量と空気量を予め定められた値に保持するように制御するための装置。大型熱設備の燃焼制御装 置には一般に空燃比も最適に保つ制御も含まれる(空燃比制御装置の項参照)。小容量のボイラーでは、バーナ燃料量の二位置制御、(蒸気圧上限で燃料停止、 下限で燃焼再開)、三位置制御(蒸気圧に応じて燃料量100%、50%、停止に切替)を行うケースが多い。
粘度管理
C重油などの燃料油は、常温では粘度が高くポンプの移送動力を増加させたり、バーナノズルからの噴霧性が悪いので、使用目的に応じて蒸気等で加温して流動 性を良くする。これを粘度管理という。要求粘度は概略、送油で500-1,000cSt、バーナで15-45cStである。cSt=センチストークス(粘度単位)。
燃費法
省エネ法で規定した荷主のエネルギー使用量計算のための方法の一つ。荷主が貨物輸送事業者に委託して行った荷物の輸送(自らが輸送する場合も含む。)に関して、車両の燃費と輸送距離よりエネルギー使用量を計算し、それらの値にそれぞれの単位発熱量を掛けた上で合計して求める。燃費の把握方法は、車両ごとに把握する場合、車種単位で把握する場合があるが、そのいずれも難しい場合には燃料種、最大積載量、自家用・事業用の区別からみなし燃費を求むることができる。輸送距離については実輸送距離、発着区間の距離、みなし距離(例えば発着点をそれぞれの県庁所在地とみなすなど)のような考え方がある。
燃料
ボイラーや工業炉に使う液体燃料、ガス燃料又は固体燃料のこと。液体燃料は、重油(A、B、C)、灯油、等、.ガス燃料は都市ガス、LPG、コ-クス炉ガス等、固体燃料は石炭等である。
燃料組成
所定の組成分析法で得られた燃料中の各成分の比率。液体燃料と固体燃料の場合は、C(炭素)、H(水素)、O(酸素)、S(硫黄)、N(窒素)等を重量比率で表し、ガス燃料の場合は、CH4(メタン)、C3H4(プロパン)、H2水素等の化学組成の容積比率で表す。S分、n分は燃焼によりSO2、NOに変 わり、煙突から排出されて大気を汚染する。
燃料電池
燃料(主に化石燃料からの水素)と酸化剤(主に空気中からの酸素)を化学的に反応させて、その反応エネルギーを電気として直接取り出す直流発電装置のこ と。燃料のエネルギーを熱としてではなく、電気エネルギーとして利用する。廃熱の利用も可能でコージェネレーションとして分散電源として高い熱効率が期待される。また、自動車の動力源としての利用も考えられ、実用試験が始まっている。技術的にクリアしなければならぬ問題も多いが、水素源に化石燃料を必要と しないものの開発が期待される。
燃料法
省エネ法で規定した荷主のエネルギー使用量計算のための方法の一つ。荷主が貨物輸送事業者に委託して行った荷物の輸送(自らが輸送する場合も含む。)に関して、燃料種別に燃料の使用量を購入伝票、在庫量等で把握できる場合、それらの値にそれぞれの単位発熱量を掛けた上で合計して求める。自家輸送なり、子会社の輸送事業者が請け負っている場合には捉えやすい。

バーナ
ボイラー・工業炉の燃焼室で燃料を燃やす燃料噴射装置(ガスタービンの燃焼装置の燃料噴射装置の場合もバーナという)。
燃料の種類によって、油バーナ、ガスバーナ、石炭バーナ(微粉炭バーナ)などがある。油バーナには燃料の噴霧形式によって、圧力噴霧式、蒸気噴霧式、回転式(ロータリー式)がある。
バーナ管理
バーナの管理には、(1)適正バーナの選定、(2)バーナの保守・管理、がある。
(1) 適正バーナの選定:ボイラーの例では低負荷で運転されていることが多い。単一バーナを設置している小型のボイラーでは、低負荷でバーナのオン・オフが頻繁 に起こり、排ガス損失を増加させる。大型ボイラーでバーナ燃料量を調節する形式でも、過大な容量のバーナが設置されていれば、燃焼量の調節範囲(ターンダ ウン比:別項参照)を逸脱して燃焼量を低下させなければならないから、燃焼不良をまねく。従って、バーナが現状負荷で過大であれば、負荷に適したものに交換 する必要がある。
(2)バーナの保守・管理:重油バーナの場合には、長期間使用すると燃料噴口(ノズル)が磨耗し、あるいはカーボン付着が生じる。このため燃焼不良となり、結果的に燃料損失をまねく。従って、バーナの点検基準を決めて、定期的に保守・管理を行う必要がある。
排ガス温度
燃焼炉出口のガス温度のことをいう。炉の下流側にガスの排熱回収用の空気予熱器等を設けた場合は、予熱器の前後で排ガス温度が大きく異なるので、正しく表現するには場所を指定する必要がある。
配管保温
蒸気や温水など使用目的の加熱流体を通す配管は保温しなければ、配管の表面から放熱し流体温度が低下するだけでなく、燃料損失となる。保温すれば放熱量は 保温厚さと共に低減する。流体温度100-200℃程度の場合、放熱低減率(=保温効率)は保温厚さ25mmで約87%、50mmで約92%となる。ここ で、放熱低減率(=保温効率)の定義は下記の通り。
放熱低減率=(未保温放熱量-保温後放熱量)/未保温放熱量×100(%)
配管保温で注意すべき点は:
(1)配管付きバルブやフランジ部も同時に保温すること。バルブやフランジは表面積が大きいので保温の効果も大きくなる。25A玉形バルブ(相当配管長さ≒1.2m)を1個保温しないと、25A×1.2m配管を保温しないのと同じである。
(2)保温厚さは、厚ければよいというものではない。上に挙げた例のように、あまり厚くしても放熱低減率はそれほど向上しない。「経済的保温厚さ」の項参照。
(3)屋外配管の場合は保温材を鉄板等で覆い、防水すること。保温材が雨水に濡れると、保温の効果がなくなる。
排出権取引
温室効果ガスの排出許容枠を売買する仕組み。温室効果ガスの削減目標未達成の国が、達成した国から排出権を買い取る。CDM又はJIで取得した排出削減 量も対象になる。EUでは、各企業へも排出枠の割り当てがなされ、初期段階の企業間取引が始まっている。排出量取引と呼ばれることもある。
廃熱ボイラー
ディーゼルエンジンやガスタービンなどからの廃熱を使って、蒸気を製造するための設備。原理的には燃焼設備は必要ないが、バックアップ用、補助用バーナを設置する場合もある。廃熱ボイラーの構造は、水管ボイラーと類似している。
パッケージ型空気調和機
圧縮機、凝縮器、冷却器、送風機、エアフィルターなどをひとつのケーシング内にパッケージしたものである。冷房時、排熱を棄てる方式により、空冷式と水冷 式に分けられる。温水、蒸気をコイルに導いたり、電気ヒーターなどで暖房もできる。空冷式では、冷媒弁の切り替えにより、冷房と暖房が出来るヒートポンプ が家庭用を含め普及が著しい。
多くの場合、室内ユニットと室外ユニットから構成される。
バレル
石油の容量単位であるが、本来は「樽」の意味である。米国ペンシルバニア州の E・L・ドレーク が1859年に初めて石油の機械掘りに成功し、50ガロン入りの木樽に詰めて売り出した。当時は輸送中の取り扱いが粗雑だったため、途中で石油が漏れて 42ガロン程度になる場合が多く、これが現在の 1バレル(樽)=42米ガロンの起源となった。
1バレル=5.6146 ft3 = 159 litter.
ヒートパターン
工業炉の空間的又は時間的温度分布。製品の品質を確保しながらエネルギー原単位を最小に抑えるために、内部の代表点温度を計測して炉内ヒートパターン(被加熱物)の温度差を出来るだけ小さくするか、炉出口排ガス温度が低下するヒートパターンを探索してみる。この結果、排ガス温度が下がれば、燃料消費量を低減できる。
ベストなヒートパターンが探索できたら、これを運転マニュアル化する。連続炉では立ち上げ後の時間的温度分布が安定した状態で操業に入るので、空間的温度分布だけを考慮すればよいが、バッチ炉では起動停止が頻繁に行われるので、更に時間的温度分布も考慮する必要がある。
ヒートバランス(熱勘定)
熱エネルギーを利用するプラントやシステムで、どのような入熱がありどのような出熱があるか、を勘定することによりそのプラント(システム)の操業、運転状態を詳細に把握することが出来る。工業炉の例ではエネルギーがどのように投入され、どのように使われるかを計算することを熱勘定というが、いわば炉の健康診断と言ってもよい。またエネルギーが浪費されている部分はないか、をデータに基づき解析すれば、エネルギーの無駄遣いの問題点が明らかになり、その問題箇所に対策を打って、よりよい操業状態にもってゆくことにより、省エネを達成することが出来る。入・出熱項目の一例として工業炉の例を示す。
ヒートポンプ
電気などのエネルギーにより、温度の低い部分から温度の高い部分に熱を移動させる装置。冷媒の圧縮・膨張による潜熱(気化熱)の移動を応用したもの。熱移動による冷却効果は古くから冷蔵庫、冷凍庫、冷房などに使われてきたが、近年、熱回収による加熱効果が暖房・給湯などに応用されている。
表面放散熱量
高温の固体表面から周囲環境に放散する熱量。工業炉の炉壁の単位面積からの放散熱量Qは次式で計算する。
Q(W)=対流放散熱量Qc(w)+放射放散熱量Qr(w)
Qc=a×(⊿θ)1.25、⊿θ=Tf-T0、Tf:表面温度(K)、T0:環境温度(K)、a:自然対流面の向きに関する係数:天井=3.26、側壁=2.56、炉床=1.74 Qr=5.67ε[(Tf/100)4-(T0/100)4]、ε:固体表面放射率(黒体面の放射能=1とした時の表面放射能の比率)。材質、表面粗さ、温度、汚れ具合等で異なるが、通常は1より小さい。
ビル管法
この法律の正式名称は「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」である。建築物衛生法と略することがある。厚生労働省が所管し、保健所が関与する。3000m2以上の建築物(学校は8000m2以上、病院は除外)には適用される。建築物の所有者などは、法の定める建築物環境衛生管理基準を維持しなければならない。このため、ビルの空調についても、この規制を受ける。
ビルマルチ
パッケージ型空調機の機能を拡大して、複数台の室内機を1台の室外機で運転制御するマルチパッケージ型空調システム「ビルマルチエアコン」がビルマルチである。経済性、利便性、信頼性と省エネルギー性に優れ、さらにビル利用の多角化、個別空調への高まりとあいまって、著しい普及が見られる。
ピンチテクノロジー
プロセスシステムでは、冷却を要する流体と、加熱を要する流体が混在している。プロセス流体を与熱側と受熱側に分類して、複数の与熱流体に対して、同じ温度区分の熱量を統合すると「与熱複合線」が得られる。
同様に複数の受熱流体からなる「受熱複合線」が得られる。これらを重ね合わせて「熱複合線図」を作成することが出来る。
与・受熱複合線を、熱量軸に沿ってずらすことによって、プロセス流体間の理論的な最大熱交換量を推算することが出来る。
又、与熱複合線と受熱複合線が接する点を「ピンチポイント」と言う。
ファンコイルユニット
このユニットは、送風機、熱交換コイル、フィルターを一つのケーシング内にまとめて構成し、コイル部分に冷水や温水を送り、
室内の空気と熱交換して空調する。
ビルの各個室やペリメーターゾーンで使用されることが多く、一般家庭でも利用されている場合もある。
負荷率(%)
ある期間の平均電力がその期間の最大需用電力の何パーセントにあたるかを示す指標である。負荷率が低いということは、平均需用電力に対して最大需用電力が大きいことを示す。これを電気料金面からみると、契約電力を高めに設定したことに相当し、基本料金が高くなる。一方、設備面からみると、最大需用電力相当の設備容量が設置されたことに相当し、設備投資費が割高となるうえ、機器を低負荷で運転することによる運転効率低下が重なり、更なる電力の損失増加をきたすことになる。
フラッシュ蒸気
配管中で加圧状態にある蒸気ドレン(温度100℃以上)が大気またはより低圧の系統に放出されると、その一部が自己蒸発する。この蒸気をフラッシュ蒸気という。フラッシュ蒸気は低圧の蒸気として利用できる。
フラッシュする蒸気の割合:フラッッシュ蒸気率F(重量%)は下式で計算できる。
F(%)=(h1-h2)/r2×100、h1:ドレン水のエンタルピー(kJ/kg)、h2:フラッシュ蒸気の飽和水のエンタルピー(kJ/kg)、r2:フラッシュ蒸気圧力における蒸発熱(kJ/kg)
フラッシュ前のドレン圧力が高いほど、またドレン圧力とフラッシュ圧力の差が大きいほど大きくなる。
例えば、ドレン圧力0.6MPa、フラッシュ圧力0.2MPaの場合には、フラッッシュ蒸気率は7.5%となる。
フリークーリングシステム
夏季以外の冷房について、室温より低い外気を直接空調機用給気として取込む外気冷房システムは従来から使用されている。これ以外に、冷却塔(CT)によって冷却した水を直接あるいは熱交換器を介して空調機へ冷水を供給する方法がある。これをフリークーリングという。CT冷却水を直接空調機へ供給する場合は、CTで空気中の汚れ分が冷却水に溶け込まないようにするために、冷却水系を密閉式にする必要がある。
ブロー水
給水中の硬度成分等の溶解物質(全蒸発残留物)は、ボイラーによって水が蒸気になるときに蒸気中へ移行しないため、ボイラー水の中で時間とともに濃縮されていく。この濃縮を防ぐために、ボイラー水の一部を外部に排出する。この排出水をブロー水といい、排出することを「ブローする」という。
給水量に対するブロー水量の割合をブロー率(%)という。ブロー率は、理論上は設定項目(全蒸発残留物、シリカ、電気伝導率)の内の最適濃縮倍数(=b/a)の逆数として決定され、給水水質が良ければブロー率は小さくなる(通常は5-10%)。ブロー率=a/b×100(%);ここで、a:設定項目の給水中の測定値、b:設定項目のボイラー水中の許容値。
フロンガス規制
フロンガスの開発と大量消費:
フロンガスは、C,F,Cl,H,等からなる化合物で1930年代前半に米デュポン社で開発された。物性的には、極めて安定した化合物で、人体にも無害なため工業的に大量生産され多方面の用途に使用されてきた。代表的な使用先は、エアコン、冷凍機、冷蔵庫の冷媒、半導体製造時の洗滌剤、化粧品、殺虫剤等のエアゾルスプレー、樹脂フォームラバーの発泡剤等である。
*フロンガスの種類:
  ・クロロ フルオロ カーボン(CFC) オゾン層破壊能力が高いフロンガス
  ・ハイドロ クロロ フルオロ カーボン(HCFC) CFCの分子構造にHをとりこみ、紫外線で壊れやすくしたもの
  ・ハイドロ フルオロ カーボン(HFC) Clを含まない
*フロンガスによるオゾン層破壊:
 地球上層部成層圏より上の部分は、オゾン層で覆われ太陽から降り注ぐ紫外線を吸収して、地上への到達線量を減少させる役割を果たしているが、大気中に放散されたフロンガスがオゾン層に到達、強い紫外線で分解し、活性化したClでオゾンを破壊する。地上に到達する紫外線線量が増え、皮膚がんを増加させ、また温室効果ガスとしても CO2と並んで無視できない存在となっている。
*フロンガス規制:
 上記の問題から、1985年「オゾン層保護のためのウイーン条約」、1987年に「オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書」が関係国で採択されフロンガスの規制に関し国際的な取り組みが決められた。
ベクトル制御
誘導電動機のインバータ駆動の制御方式で、誘導電動機に供給する一次電流が誘導電動機の内部で設定値どおりに励磁電流とトルク電流に分配されるように、一次電流の大きさ、周波数及び位相を制御する方式。ベクトル制御の特徴として(1)速度ゼロから速度制御が行えて速度制御範囲が広い、(2)トルク制御ができる、(3)制御の応答性がよい、(4)加減速特性がよい、ことから誘導電動機の高性能制御が実現された。
ベニアライニング
既設工業炉の内張り炉材(耐火れんが)の更に内側にセラミックファイバを取り付けることで、ベニアリングとも言う。
炉壁の断熱性を高めると共に、連続操業炉では炉外壁からの放散熱量を低減し、
バッチ炉ではサイクルごとの蓄熱量を低減できるので、省エネルギーを実現できる断熱施工法である。
ベンチュリー
管路をオリフィスで絞ると圧力損失を生じるが、圧力損失を小さくした絞りがベンチュリーである。流体に渦を生じないよう滑らかに管路を絞り、絞った箇所の圧力低下を流量に換算する。
ボイラー
密閉した容器内に水を入れ、これを火気、燃焼ガスその他の高温ガス(排ガスを利用の場合もある)又は電気などにより加熱し、圧力のある『蒸気』又は『温水』をつくる機器、これらを他の使用施設に供給する設備をボイラー設備という。
ボイラー運転台数制御
ボイラーが複数台設置されている場合は、プロセス需要側の要求量(デマンド)が多ければ運転台数を多くし、デマンドが少なければ運転台数を少なくする自動制御を行う方法。ここでは、運転中のボイラー負荷を常時監視し、負荷が常に高く維持されるように台数が選択される。この台数制御の考えは、圧縮機にも同様に適用されている。
ボイラー負荷
定格蒸発量に対する実蒸発量の割合(%)をボイラー負荷という。ボイラーの設計効率が高くても、実際の運転負荷が極端に低ければ効率はかなり低下する。また負荷の急激な変動は、ボイラーの圧力や燃焼等の制御系に外乱を与え、操業を不安定にする。従って、日常的にボイラの負荷を管理し、ボイラー操業側と蒸気使用側の緊密な連絡が不可欠である。ボイラー負荷の平準化には、ボイラー運転台数制御や蒸気ラインへのアキュームレータ設置などが有効である。
飽和蒸気
容器内の水を一定圧力のもとで加熱すると水温が上昇するが、ある温度以上には上昇しない。さらに加熱し続けると一定温度のまま水の一部が蒸発を開始し、ついには全部の水が蒸発し終わる。蒸発開始から蒸発終了までの間は水と蒸気が共存している。この状態にある蒸気を飽和蒸気といい、その圧力を飽和蒸気圧、温度を飽和蒸気温度という。飽和蒸気表または蒸気線図にこの蒸気圧、蒸気温度、エンタルピー(保有熱量)等が記載されているから、蒸気圧、温度のいずれか一方を与えれば、他方が得られる。工場等の使用側で扱う蒸気は、殆どが飽和蒸気である。
なお、蒸気と共存状態にある水(熱水)を飽和水という。

マグネタイト
一般に黒錆と呼ばれる四三酸化鉄で、非常に硬い強磁性の物質。水や酸にも溶けにくく、酸素や塩素にも犯されず、殺菌剤の塩素に強く、配管内面に生成されれば頑強な不動態を示し水に溶けにくいばかりか配管強度をも増す利点がある理想的な防錆膜である。
未利用エネルギー
都市内部、工場等における生活・業務・生産活動の結果として生じ、有効に回収されることなく環境に放出されている各種温度レベルの熱エネルギーならびに自然に豊富に存在するもので、その活用が都市環境に対し生態学的に有意の影響を与えないと考えられる自然エネルギーをいう。
メタン・ハイドレート
メタンが高圧環境下で水と結び付き半固体状態になったもの。溶けると天然ガスの主成分であるメタンになる。陸上では凍土地帯に、海底(深海)では極地から赤道まで広く分布しており、その賦存量は石油・石炭・天然ガスの回収可能および回収不可能な量の約2倍存在すると推定される。
モーダルシフト
貨物の輸送に当たり、輸送手段の変更を行うこと。最近では貨物輸送の大部分はトラックによる輸送にゆだねられているが、費用、エネルギー、二酸化炭素排出の削減、地域環境の改善等を意図して、貨物の適性を考慮しながら鉄道や、船舶等に切り替えようとするもの。トラックによる輸送は迅速性、ジャストインタイム制度との整合、フレキシビリティなどで便利な場合が多いが、工夫によって問題を克服して、必要な省エネルギーを進めることが求められている。

揚水発電所
電力平準化のための電気の貯蔵法の1つ。高所にある水の位置のエネルギーの形で貯蔵する。上部・下部にダムを建設し、その間を水車とポンプを兼ねる回転機で結び昼間は上部の水で水車を回して発電し、夜間に外部電力で下部のダムの水を上部のダムに送る。
ある揚水発電所では貯蔵効率は58%という。ダムの要領は朝は上部ダムは満杯、下部ダムは空、夕方はその逆という運用ができ、通常の水力発電所に比べ小ぶりなダムでよい。

リオサミット
1972年以来 20年ぶりに開催された環境に関する国連環境開発会議(UNCED)の通称。1992 年 6月リオデジャネイロで開かれ、各国の元首ないし政府首脳が出席したことから地球サミット、リオサミットともよばれる。地球温暖化、酸性雨などの地球環境問題を人類共通の課題とし、「持続可能な開発」という理念の下に環境と開発の両立について討議された。
リジェネイティブ・バーナ
工業炉の排気温度は高く、その排気が持ち出す熱量が非常に大きい。過去の顕熱回収設備は通常、耐火煉瓦を積み上げた複数の蓄熱室と高温風路と切替ダンパーとで構成され、約20分毎に蓄熱室を切り替えて、バーナーに燃焼用高温空気を送っていた。リジェネレイティブバーナーは、コンパクトな蓄熱体とバーナを一体化したもので、2基が対になっており、数十秒毎に交互に切替えて、「燃焼」と「蓄熱」を繰り返すものである。この蓄熱体は、通気穴を小さく多数配置したセラミック材で構成されており、容積当りの伝熱面積が従来の蓄熱室に比べて桁違いに大きく、蓄熱性能が大幅に上昇する。
炉の廃熱回収の手段の一つである。
リチウムイオン電池
リチウムイオン電池は、負極に炭素材料、正極にリチウム含有金属酸化物、電解液に有機電解液を用いた高エネルギー密度電池。エネルギー密度が高い、充放電エネルギー効率が極めて高い、自己放電が小さい等の特徴がある。(「蓄電池技術の現状と取組について」(平成21年2月 資源エネルギー庁)より)
理論空気量
単位量の燃料を理論的に完全燃焼させるのに必要な空気量で、燃料組成から計算で求めることができる。
例えば、重油は約10.7-10.9m3/kg、LPGは約24m3/m3である。
理論燃焼ガス量
単位量の燃料が理論空気量で完全燃焼したときに生成するガス量で、燃料組成から計算で求めることができる。
例えば、重油は11.3-11.6m3/kg、LPGは約26m3/m3である。
冷温水
A冷暖房用空調設備に使用される水、冬は暖房、夏は冷房の目的で使用されている。暖房用水を温水、冷房用水を冷水と呼んでいる。
冷温水発生器
熱冷媒等を使用して空調用、冷水・温水をつくる機器。
冷却塔
冷凍機などの冷却水を冷却する為の機器。水を上部より水滴にして落としながらファンで風を送り冷却水温を下げる装置。
冷却水
冷凍機の凝縮機内で冷媒から熱を奪い、その熱を冷却塔で冷却される水。水は蒸発する時に熱を奪う性質があるため、この性質を利用してビルなどの冷房用、生産段階での冷却を行っている水が冷却水。他の機器を冷却するために循環使用されるので循環冷却水とも呼ばれている。
冷凍機
圧縮機、凝縮機、膨張弁、蒸発器などで構成され、これらの冷凍サイクルにより冷房用、生産用の冷水をつくる機器。
冷凍庫・冷蔵庫
主として食品の鮮度管理を目的として、各種食品に適した温度(保管温度)で保管する設備である。冷凍庫の保管温度は、F1級(‐25℃)、F2級 (‐35℃)、F3級(‐45℃)、F4級(‐55℃)が標準である。例えばF1級の温度制御範囲は、-20--30℃である。冷凍機内には直膨式冷却器 が高所に取付けられていて、冷却器ファンで冷気を庫内循環させるようになっている。冷蔵庫の保管温度は、C3級(0℃)、C2級(‐6℃)、C1級 (‐15℃)が標準である。例えばC3級の温度制御範囲は、-2-10℃である。
冷凍冷蔵庫は、冷凍室と冷蔵室を1台の業務用冷蔵庫に組み込んだもので、家庭用のものも小型の冷凍冷蔵庫である。
冷凍サイクル
冷媒が気化と液化の状態変化を繰り返しながら冷水の製造または冷凍を行うサイクル。圧縮冷凍方式では、冷媒が蒸発、圧縮、凝縮、膨張の4工程で循環する。また、吸収式冷凍方式では、冷媒が蒸発、吸収、再生、凝縮の4工程で循環する。
冷媒
低温熱源から高温熱源への熱エネルギーの移動を実現する冷凍システムにおいて、熱移動に直接携わる作動流体を冷媒と呼ぶ。現在は空調・冷凍用の圧縮式冷凍 機に使用されている冷媒はR-22などフロン系(ハロゲン化炭化水素)が多いが、今後は環境問題に対応した脱フロンの観点から新規開発の代替フロン冷媒が 使用されると予測される。
レキュペレータ
工業炉の熱効率を高める目的で、その高温排ガスから空気側に熱回収して、空気を予熱する熱交換装置。工業炉の排熱回収装置は、高温の排ガスを扱うためボイ ラーの空気予熱器とは構造も異なるので、区別してレキュペレータと総称している。形式には対流熱交形、蓄熱熱交形等があり、後者の例では炉と一体としたリ ジェネレイティブバーナと呼ばれる高性能な装置が最近実用化されている。工業炉の廃熱回収方法として、上記以外に、廃ガスを材料予熱に使う、あるいは低温炉に導入する方法もある。
なお、省エネルギー法判断基準に工業炉の基準廃熱回収率(基準値、目標値)が規定されている。炉の廃熱回収の手段の一つといえる。
レシプロコンプレッサー
空気を圧縮する方式が容積式、往復式である圧縮機をいう。通常、吐出圧力0.7〔MP〕以上の圧縮機では多段圧縮としインタークラーを備える。ピストンのシールを油膜で行うものと無給油式がある。圧縮効率は1番よいが補修費が高く騒音も比較的大きい。
連鎖化事業者
定型的な約款による契約に基づき、特定の商標、商号そのほかの表示を使用させ、商品の販売又は役務の提供に関する方法を指定し、かつ、継続的に経営に関する指導を行う事業を行っており、次の(1)及び(2)の両方の事項を加盟店との約款等で満たしている事業者を言う。
(1)本部が加盟店に対し、加盟店のエネルギーの使用の状況に関する報告をさせることができること。
(2)加盟店の設備に関し、以下のいずれかを指定していること。
・空気調和設備の構成機種、性能又は使用方法
・冷凍又は冷蔵機器の機種、性能又は使用方法
・照明に係る機種、性能又は使用方法
・加熱及び調理機器の機種、性能又は使用方法
炉圧管理
工業炉では、材料装入口や取出し口の開口部があるが、その付近が高温のため密閉できない。このため、炉内圧が高過ぎると開口部からの放炎(燃焼火炎が外部に吹き出すこと)が発生し、逆に炉内圧が負圧だと冷気が炉内に侵入する。いずれの場合も熱損失となるので、検出点圧力レベルが約10mm水柱に保持されるように、排ガスダンパのマニュアル操作等で炉内圧管理を行う。大型微粉炭焚ボイラーでは、火炉の各所開口部からの微粉炭の漏出を防止するために、炉内圧は±0mm水柱程度に自動制御する(誘引通風機の入口ダンパ開度制御)。
炉体断熱
工業炉では炉内が高温になるため、炉本体を断熱施工して炉体外表面の温度を下げ、炉体放散熱量を低減させる。断熱材としては、耐火れんがを通常使われるが、最近はより性能が優れた(熱伝導率:レンガの1/6以下)セラミックファイバも使う。セラミックファイバの軽量特性(軽量:レンガの約1/10)を活かして、起動停止を頻繁に行うバッチ炉にこれを使えば、炉体蓄熱損失を低減できる。 なお、省エネルギー法判断基準で工業炉の炉壁外面温度(基準値、目標値)が規定されているので、これを遵守することが必要である。
炉内パージ
ボイラー等の燃焼炉を起動する場合、爆発防止を目的に点火に先立ち通風機を運転し、煙道ダンパ及び風道ダンパを全開し、炉内及び煙道内のガスを排除(換気)すること。バーナをオンオフ制御する小型ボイラーでは、バーナ停止の都度、シーケンス制御でパージを行うようになっている。

わ行の内容
準備中